有価証券報告書-第66期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
- 【提出】
- 2015/06/26 14:16
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- 【項目】
- 101項目
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 15~50年
機械、運搬具及び工具器具備品 4~8年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法