建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く):定額法
建物(建物附属設備を除く)以外:定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年 ～ 45年
構築物 10年 ～ 50年
工具、器具及び備品 2年 ～ 20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用) 5年
ソフトウエア(販売用) 3年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 15:07

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く):定額法
建物(建物附属設備を除く)以外:定率法
ただし、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 3年 ～ 50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2年 ～ 20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用) 5年
ソフトウエア(販売用) 3年
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 15:07