大成温調(1904)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億9968万
- 2009年3月31日 -18.51%
- 8億1463万
- 2010年3月31日 -13.64%
- 7億353万
- 2010年12月31日 -3%
- 6億8243万
- 2011年3月31日 -38.1%
- 4億2243万
- 2011年6月30日 -2.48%
- 4億1193万
- 2011年9月30日 +9.52%
- 4億5116万
- 2011年12月31日 -1.27%
- 4億4545万
- 2012年3月31日 -22.64%
- 3億4458万
- 2012年6月30日 +4.04%
- 3億5851万
- 2012年9月30日 -1.98%
- 3億5140万
- 2012年12月31日 -1.19%
- 3億4722万
- 2013年3月31日 +1.25%
- 3億5157万
- 2013年6月30日 +1.3%
- 3億5615万
- 2013年9月30日 -8.03%
- 3億2754万
- 2013年12月31日 -1.65%
- 3億2213万
- 2014年3月31日 -10.41%
- 2億8861万
- 2014年6月30日 +42.54%
- 4億1137万
- 2014年9月30日 -13%
- 3億5789万
- 2014年12月31日 -11.83%
- 3億1554万
- 2015年3月31日 -67.02%
- 1億407万
- 2015年6月30日 -29.26%
- 7361万
- 2015年9月30日 +0.68%
- 7411万
- 2015年12月31日 -4.33%
- 7090万
- 2016年3月31日 +23.42%
- 8751万
- 2016年6月30日 +181.53%
- 2億4638万
- 2016年9月30日 -67.39%
- 8035万
- 2016年12月31日 -8.44%
- 7356万
- 2017年3月31日 +10.42%
- 8123万
- 2017年6月30日 -0.96%
- 8045万
- 2017年9月30日 +4.59%
- 8415万
- 2017年12月31日 +0.83%
- 8485万
- 2018年3月31日 -26.27%
- 6256万
- 2018年6月30日 +31.55%
- 8230万
- 2018年9月30日 +93.87%
- 1億5957万
- 2018年12月31日 +7.97%
- 1億7229万
- 2019年3月31日 +213.06%
- 5億3938万
個別
- 2008年3月31日
- 8億2316万
- 2009年3月31日 -11.4%
- 7億2935万
- 2010年3月31日 -6.18%
- 6億8426万
- 2011年3月31日 -42.69%
- 3億9217万
- 2012年3月31日 -12.93%
- 3億4147万
- 2013年3月31日 -3.96%
- 3億2795万
- 2014年3月31日 -44.75%
- 1億8121万
- 2015年3月31日 -82.79%
- 3118万
- 2016年3月31日 -48.01%
- 1621万
- 2018年3月31日 +200%
- 4863万
- 2019年3月31日 +919.84%
- 4億9594万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/24 15:31
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 退職給付引当金 122,097千円 112,471千円 繰延税金負債合計 △564,445 △670,392 繰延税金資産の純額 71,858 36,400 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/24 15:31
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(△は負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 退職給付に係る負債 40,060千円 32,027千円 繰延税金負債合計 △934,358 △987,283 繰延税金資産の純額 △262,166 △287,668