- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)…主として定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 7～50年
機械及び装置、車両運搬具、工具器具・備品 2～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/24 11:27 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
※5.固定資産除却損の内容は、主に建物の除却によるものであります。
2019/06/24 11:27- #3 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供している資産は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度(2018年3月31日) | 当連結会計年度(2019年3月31日) |
| 建物・構築物(純額) | 1,103百万円 | 1,043百万円 |
| 土地 | 3,339 | 3,339 |
担保付債務は、次のとおりであります。
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 7～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2～12年
2019/06/24 11:27- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 7～50年
機械及び装置、車両運搬具、工具器具・備品 2～12年
2019/06/24 11:27- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)…主として定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 7～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/24 11:27
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