- 1848
- 2026/08/31
- 時価
- 143億円
- PER 予
- 13.53倍
- 2010年以降
- 2.09-74.31倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.23-2.72倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.23%
- ROE 予
- 7.61%
- ROA 予
- 2.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)…主として定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 7~50年
機械及び装置、車両運搬具、工具器具・備品 2~12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/24 11:27 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は、主に建物の除却によるものであります。2019/06/24 11:27
- #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/06/24 11:27
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物・構築物(純額) 1,103百万円 1,043百万円 土地 3,339 3,339
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主な耐用年数は以下のとおりであります。2019/06/24 11:27
建物・構築物 7~50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2~12年 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数は以下のとおりであります。2019/06/24 11:27
建物、構築物 7~50年
機械及び装置、車両運搬具、工具器具・備品 2~12年 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)…主として定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 7~50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/24 11:27