有価証券報告書-第58期(2023/08/01-2024/07/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
連結財務諸表 注記情報(セグメント情報等)に記載のとおり、当事業年度より、従来「不動産事業等」に含めていた「OLY事業」を報告セグメントとして記載する方法に変更しております。また、「その他」としておりました「クローゼットレンタル事業」につきましては、「不動産事業」に含めることといたしました。
このため、従来「不動産事業等売上高」に含めて表示していた「OLY事業」の売上高については、事業内容に応じた表示を行うため、当事業年度より、「OLY事業売上高」として区分表示する方法に変更しております。
また、「その他の売上高」として表示しておりました「クローゼットレンタル事業」につきましては、「不動産事業売上高」に含めて表示する方法に変更しております。
関連する売上原価、売上総利益につきましても、「OLY事業」につきましては、「不動産事業等売上原価」、「不動産事業等総利益」から「OLY事業売上原価」、「OLY事業総利益」へ区分表示し、「クローゼットレンタル事業」につきましては、「不動産事業売上原価」、「不動産事業総利益」へ含める方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書におきまして、「不動産事業等売上高」に含めていた705,764千円、「不動産事業等売上原価」に含めていた534,291千円及び「不動産事業等総利益」に含めていた171,473千円をそれぞれ「OLY事業売上高」、「OLY事業売上原価」及び「OLY事業総利益」に組替えております。
また、「その他の売上高」として表示していた5,098千円、「その他の売上原価」としていた336千円及び「その他の売上総利益」としていた4,761千円をそれぞれ「不動産事業売上高」、「不動産事業売上原価」及び「不動産事業総利益」に含める組替えを行っております。
前事業年度において、「不動産事業等売上原価報告書」に含めていた「OLY事業売上原価」は報告セグメントの区分と合わせるため、当事業年度より「OLY事業売上原価報告書」として区分掲記することとしました。
また、「その他」としておりました「クローゼットレンタル事業」につきまして、報告セグメントの区分と合わせるため、「不動産事業売上原価」に含めることとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の「不動産事業原価報告書」において、組替えを行っております。
(損益計算書)
連結財務諸表 注記情報(セグメント情報等)に記載のとおり、当事業年度より、従来「不動産事業等」に含めていた「OLY事業」を報告セグメントとして記載する方法に変更しております。また、「その他」としておりました「クローゼットレンタル事業」につきましては、「不動産事業」に含めることといたしました。
このため、従来「不動産事業等売上高」に含めて表示していた「OLY事業」の売上高については、事業内容に応じた表示を行うため、当事業年度より、「OLY事業売上高」として区分表示する方法に変更しております。
また、「その他の売上高」として表示しておりました「クローゼットレンタル事業」につきましては、「不動産事業売上高」に含めて表示する方法に変更しております。
関連する売上原価、売上総利益につきましても、「OLY事業」につきましては、「不動産事業等売上原価」、「不動産事業等総利益」から「OLY事業売上原価」、「OLY事業総利益」へ区分表示し、「クローゼットレンタル事業」につきましては、「不動産事業売上原価」、「不動産事業総利益」へ含める方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書におきまして、「不動産事業等売上高」に含めていた705,764千円、「不動産事業等売上原価」に含めていた534,291千円及び「不動産事業等総利益」に含めていた171,473千円をそれぞれ「OLY事業売上高」、「OLY事業売上原価」及び「OLY事業総利益」に組替えております。
また、「その他の売上高」として表示していた5,098千円、「その他の売上原価」としていた336千円及び「その他の売上総利益」としていた4,761千円をそれぞれ「不動産事業売上高」、「不動産事業売上原価」及び「不動産事業総利益」に含める組替えを行っております。
前事業年度において、「不動産事業等売上原価報告書」に含めていた「OLY事業売上原価」は報告セグメントの区分と合わせるため、当事業年度より「OLY事業売上原価報告書」として区分掲記することとしました。
また、「その他」としておりました「クローゼットレンタル事業」につきまして、報告セグメントの区分と合わせるため、「不動産事業売上原価」に含めることとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の「不動産事業原価報告書」において、組替えを行っております。