東邦電気工業の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 7509万
2009年3月31日 +7.91%: 8103万
2010年3月31日 +13.17%: 9171万
2011年3月31日 -16.66%: 7643万
2012年3月31日 +111.75%: 1億6184万
2013年3月31日 +17.55%: 1億9025万
2014年3月31日 +9.92%: 2億912万
2015年3月31日 -17.79%: 1億7192万
2016年3月31日 -31.97%: 1億1696万
2017年3月31日 -44.04%: 6545万
2018年3月31日 -44.68%: 3621万
2019年3月31日 +18.77%: 4300万
2020年3月31日 +44.55%: 6216万
2021年3月31日 +71.09%: 1億636万
2022年3月31日 +45.43%: 1億5467万
2023年3月31日 +126.87%: 3億5092万
2024年3月31日 -16.53%: 2億9291万
2025年3月31日 -22.33%: 2億2751万

個別

2008年3月31日: 7051万
2009年3月31日 -3.9%: 6776万
2010年3月31日 +18.67%: 8041万
2011年3月31日 -16.4%: 6722万
2012年3月31日 +130.97%: 1億5527万
2013年3月31日 +17.28%: 1億8210万
2014年3月31日 +4.74%: 1億9072万
2015年3月31日 -17.17%: 1億5797万
2016年3月31日 -31.75%: 1億781万
2017年3月31日 -45.59%: 5866万
2018年3月31日 -49.31%: 2973万
2019年3月31日 +28.1%: 3809万
2020年3月31日 +46.73%: 5589万
2021年3月31日 -3.59%: 5388万
2022年3月31日 +104.77%: 1億1033万
2023年3月31日 +184.42%: 3億1382万
2024年3月31日 -15.22%: 2億6604万
2025年3月31日 -20.04%: 2億1274万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
a 未成工事支出金
個別法
b 材料貯蔵品
移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物・構築物 8年～50年
機械・運搬具 3年～10年
工具器具備品 3年～10年2025/06/26 10:11
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 財政状態につきましては、総資産は、前連結会計年度末に比べ、2,015百万円増加して41,652百万円となりました。流動資産は、現金預金が1,068百万円減少、受取手形も561百万円減少しましたが、完成工事未収入金が3,111百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ1,736百万円増加の27,412百万円となりました。
有形固定資産はその他の建設仮勘定等により59百万円減少、無形固定資産も65百万円減少しましたが、投資その他の資産は、関係会社株式の増加等により403百万円増加し、結果、固定資産全体としては278百万円増加の14,239百万円となりました。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ931百万円増加の15,227百万円となりました。流動負債は、支払手形・工事未払金等が457百万円、未払費用が399百万円増加した結果、915百万円増加の13,643百万円となりました。
2025/06/26 10:11
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具器具備品 3年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2025/06/26 10:11
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他 3年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により行っております。
2025/06/26 10:11