東邦電気工業の無形固定資産の推移 - 第一四半期
連結
- 2009年9月30日
- 7966万
- 2014年9月30日 +150.4%
- 1億9947万
- 2015年9月30日 -27.76%
- 1億4410万
- 2016年9月30日 -34.09%
- 9498万
- 2017年9月30日 -48.17%
- 4923万
- 2018年9月30日 +2.73%
- 5057万
- 2019年9月30日 -17.86%
- 4154万
- 2020年9月30日 +53.84%
- 6390万
- 2021年9月30日 +107.64%
- 1億3269万
- 2022年9月30日 +11.18%
- 1億4752万
- 2023年9月30日 +107.53%
- 3億616万
- 2024年9月30日 -10.48%
- 2億7407万
- 2025年9月30日 -32.51%
- 1億8497万
個別
- 2009年9月30日
- 6746万
- 2014年9月30日 +170.53%
- 1億8250万
- 2015年9月30日 -27.91%
- 1億3157万
- 2016年9月30日 -34.07%
- 8674万
- 2017年9月30日 -52.53%
- 4118万
- 2018年9月30日 +9.81%
- 4522万
- 2019年9月30日 -17.69%
- 3722万
- 2020年9月30日 +45%
- 5397万
- 2021年9月30日 +56.72%
- 8458万
- 2022年9月30日 +27.83%
- 1億812万
- 2023年9月30日 +154.17%
- 2億7481万
- 2024年9月30日 -7.84%
- 2億5327万
- 2025年9月30日 -30.72%
- 1億7547万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他 3年~10年2025/12/26 11:42
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 未成工事支出金
個別法
b 材料貯蔵品
移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物・構築物 8年~50年
その他 3年~10年2025/12/26 11:42 - #3 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2025/12/26 11:42
前中間会計期間(自 2024年4月1日至 2024年9月30日) 当中間会計期間(自 2025年4月1日至 2025年9月30日) 有形固定資産 97,358千円 101,715千円 無形固定資産 42,758 40,091 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、現金預金が34億4千万円、未成工事支出金等が16億4千万円増加しましたが、受取手形・完成工事未収入金等が104億3千万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ51億3千万円減少の222億8千万円となりました。2025/12/26 11:42
固定資産は、有形固定資産及び無形固定資産において1億円減少、投資その他の資産は、17億9千万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ16億9千万円増加の159億3千万円となりました。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ48億4千万円減少の103億8千万円となりました。 - #5 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 未成工事支出金
個別法
② 材料貯蔵品
移動平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 8年~50年
その他 3年~10年2025/12/26 11:42