東邦電気工業の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 7509万
2009年3月31日 +7.91%: 8103万
2009年9月30日 -1.69%: 7966万
2010年3月31日 +15.12%: 9171万
2011年3月31日 -16.66%: 7643万
2012年3月31日 +111.75%: 1億6184万
2013年3月31日 +17.55%: 1億9025万
2014年3月31日 +9.92%: 2億912万
2014年9月30日 -4.62%: 1億9947万
2015年3月31日 -13.81%: 1億7192万
2015年9月30日 -16.18%: 1億4410万
2016年3月31日 -18.84%: 1億1696万
2016年9月30日 -18.79%: 9498万
2017年3月31日 -31.09%: 6545万
2017年9月30日 -24.79%: 4923万
2018年3月31日 -26.45%: 3621万
2018年9月30日 +39.67%: 5057万
2019年3月31日 -14.97%: 4300万
2019年9月30日 -3.41%: 4154万
2020年3月31日 +49.65%: 6216万
2020年9月30日 +2.8%: 6390万
2021年3月31日 +66.43%: 1億636万
2021年9月30日 +24.76%: 1億3269万
2022年3月31日 +16.56%: 1億5467万
2022年9月30日 -4.62%: 1億4752万
2023年3月31日 +137.87%: 3億5092万
2023年9月30日 -12.75%: 3億616万
2024年3月31日 -4.33%: 2億9291万
2024年9月30日 -6.43%: 2億7407万
2025年3月31日 -16.99%: 2億2751万
2025年9月30日 -18.7%: 1億8497万
2026年3月31日 -19.34%: 1億4920万

個別

2008年3月31日: 7051万
2009年3月31日 -3.9%: 6776万
2009年9月30日 -0.44%: 6746万
2010年3月31日 +19.2%: 8041万
2011年3月31日 -16.4%: 6722万
2012年3月31日 +130.97%: 1億5527万
2013年3月31日 +17.28%: 1億8210万
2014年3月31日 +4.74%: 1億9072万
2014年9月30日 -4.31%: 1億8250万
2015年3月31日 -13.44%: 1億5797万
2015年9月30日 -16.71%: 1億3157万
2016年3月31日 -18.06%: 1億781万
2016年9月30日 -19.54%: 8674万
2017年3月31日 -32.37%: 5866万
2017年9月30日 -29.8%: 4118万
2018年3月31日 -27.8%: 2973万
2018年9月30日 +52.08%: 4522万
2019年3月31日 -15.77%: 3809万
2019年9月30日 -2.28%: 3722万
2020年3月31日 +50.16%: 5589万
2020年9月30日 -3.44%: 5397万
2021年3月31日 -0.16%: 5388万
2021年9月30日 +56.97%: 8458万
2022年3月31日 +30.45%: 1億1033万
2022年9月30日 -2.01%: 1億812万
2023年3月31日 +190.25%: 3億1382万
2023年9月30日 -12.43%: 2億7481万
2024年3月31日 -3.19%: 2億6604万
2024年9月30日 -4.8%: 2億5327万
2025年3月31日 -16%: 2億1274万
2025年9月30日 -17.52%: 1億7547万
2026年3月31日 -18.77%: 1億4254万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
a 未成工事支出金
個別法
b 材料貯蔵品
移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物・構築物 8年～50年
機械・運搬具 3年～10年
工具器具備品 3年～10年2026/06/29 11:33
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 財政状態につきましては、総資産は、前連結会計年度末に比べ、5,459百万円増加して47,111百万円となりました。流動資産は、現金預金が1,089百万円増加、受取手形・完成工事未収入金等が738百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ2,096百万円増加の29,508百万円となりました。
有形固定資産はその他の建設仮勘定等により83百万円増加、無形固定資産は78百万円減少しましたが、投資その他の資産は、投資有価証券が時価評価額の上昇等により3,358百万円増加し、結果、固定資産全体としては3,362百万円増加の17,602百万円となりました。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ1,749百万円増加の16,977百万円となりました。流動負債は、支払手形・工事未払金等が132百万円、未払費用が630百万円、その他に含まれる未払消費税等により500百万円増加した結果、1,387百万円増加の15,030百万円となりました。
2026/06/29 11:33
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具器具備品 3年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2026/06/29 11:33
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他 3年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により行っております。
2026/06/29 11:33