東邦電気工業のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 11億1026万
- 2008年3月31日 -37.32%
- 6億9586万
- 2009年3月31日 -70.13%
- 2億783万
- 2010年3月31日 +77.33%
- 3億6855万
- 2011年3月31日 -33.83%
- 2億4385万
- 2012年3月31日 +27.4%
- 3億1067万
- 2013年3月31日 +138.27%
- 7億4023万
- 2014年3月31日 +23.8%
- 9億1641万
- 2015年3月31日 +96.13%
- 17億9732万
- 2016年3月31日 -1.92%
- 17億6280万
- 2017年3月31日 +0.56%
- 17億7263万
- 2018年3月31日 +11.93%
- 19億8417万
- 2019年3月31日 +18%
- 23億4141万
- 2020年3月31日 -31.17%
- 16億1158万
- 2021年3月31日 +1.23%
- 16億3135万
- 2022年3月31日 -16.06%
- 13億6937万
- 2023年3月31日 +1.87%
- 13億9496万
- 2024年3月31日 +54.72%
- 21億5832万
- 2025年3月31日 +0.96%
- 21億7902万
- 2026年3月31日 +114.66%
- 46億7751万
個別
- 2007年3月31日
- 11億248万
- 2008年3月31日 -37.22%
- 6億9213万
- 2009年3月31日 -70.4%
- 2億487万
- 2010年3月31日 +78.01%
- 3億6469万
- 2011年3月31日 -33.92%
- 2億4100万
- 2012年3月31日 +27.58%
- 3億748万
- 2013年3月31日 +138.25%
- 7億3258万
- 2014年3月31日 +23.53%
- 9億497万
- 2015年3月31日 +96.64%
- 17億7958万
- 2016年3月31日 -2.23%
- 17億3997万
- 2017年3月31日 +0.58%
- 17億5004万
- 2018年3月31日 +11.86%
- 19億5751万
- 2019年3月31日 +18.18%
- 23億1333万
- 2020年3月31日 -31.36%
- 15億8779万
- 2021年3月31日 +1.63%
- 16億1373万
- 2022年3月31日 -15.94%
- 13億5649万
- 2023年3月31日 +1.78%
- 13億8067万
- 2024年3月31日 +54.42%
- 21億3202万
- 2025年3月31日 +0.34%
- 21億3927万
- 2026年3月31日 +111.78%
- 45億3066万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/29 11:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 75,637千円 3,691,189千円 税効果額 △52,815 △1,171,366 その他有価証券評価差額金 22,821 2,519,823 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 11:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 建物圧縮積立金 △27,702 △27,010 その他有価証券評価差額金 △984,668 △2,085,375 繰延税金負債合計 △1,012,370 △2,112,386
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 11:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物圧縮積立金 △27,702 △27,010 その他有価証券評価差額金 △1,011,769 △2,183,136 繰延税金負債合計 △1,039,472 △2,210,146
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