- 1795
- 2026/09/25
- 時価
- 50億円
- PER 予
- 17.52倍
- 2010年以降
- 4.97-508.39倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.92倍
- 2010年以降
- 0.38-1.02倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.97%
- ROE 予
- 5.28%
- ROA 予
- 3.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年9月30日
- 8億8578万
- 2016年9月30日 +3.46%
- 9億1646万
個別
- 2015年9月30日
- 11億2823万
- 2016年9月30日 +2.67%
- 11億5839万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.調整額の内容は、次のとおりであります。2016/12/22 11:28
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引による固定資産の未実現利益の消去であります。
(2)セグメント資産の調整額の主なものは、提出会社の関係会社株式等であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は、次のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引による固定資産の未実現利益の消去であります。
(2)セグメント資産の調整額の主なものは、提出会社の関係会社株式等であります。
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間取引による消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/12/22 11:28 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/22 11:28 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。なお、建物及びこれに付随する有形又は無形の固定資産は、区分せずに売却を行ったため、一括して記載しております。2016/12/22 11:28
前連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 当連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 土地 136,406千円 -千円 建物並びに工具、器具及び備品(有形固定資産「その他」) 41,509 - 建物及び借地権(無形固定資産「その他」) - 12,406 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/12/22 11:28
前連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 当連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 工具、器具及び備品(有形固定資産「その他」) 12千円 -千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/12/22 11:28
- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/22 11:28