- 1795
- 2026/09/25
- 時価
- 50億円
- PER 予
- 17.52倍
- 2010年以降
- 4.97-508.39倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.92倍
- 2010年以降
- 0.38-1.02倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.97%
- ROE 予
- 5.28%
- ROA 予
- 3.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年9月30日
- 9億1646万
- 2017年9月30日 +18.89%
- 10億8955万
個別
- 2016年9月30日
- 11億5839万
- 2017年9月30日 +13.37%
- 13億1330万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.調整額の内容は、次のとおりであります。2017/12/22 13:30
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引による固定資産の未実現利益の消去であります。
(2)セグメント資産の調整額の主なものは、提出会社の関係会社株式等であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は、次のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引による固定資産の未実現利益の消去であります。
(2)セグメント資産の調整額の主なものは、提出会社の関係会社株式等であります。
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間取引による消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2017/12/22 13:30 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/12/22 13:30 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。なお、建物及びこれに付随する無形の固定資産は、区分せずに売却を行ったため、一括して記載しております。2017/12/22 13:30
前連結会計年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日) 当連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日) 建物及び借地権(無形固定資産「その他」) 12,406千円 -千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
当連結会計年度における固定資産除却損の主なものは、当社の本社屋及び倉庫建て替えに係る解体撤去費用等であります。2017/12/22 13:30前連結会計年度
(自 平成27年10月1日
至 平成28年9月30日)当連結会計年度
(自 平成28年10月1日
至 平成29年9月30日)解体撤去費用等 -千円 30,428千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/12/22 13:30
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産2017/12/22 13:30
(2)減損損失に至った経緯場所 用途 種類 減損損失(千円) 東京都江東区 事業用資産 建物 89,469 有形固定資産(その他) 1,270 無形固定資産(その他) 6,689
平成29年2月27日開催の当社取締役会において、当社の新本社屋を本店所在地に建設する決議がされたことに伴い、使用が見込めない等の資産につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当資産の回収可能価額は、解体を前提としているため、各資産を備忘価額の1円として算定しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2017/12/22 13:30
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。