形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/20 14:22

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

増加	建物	駐車場舗装改修工事	1,450千円
	工具、器具及び備品	NAS導入及び保守	421
	ソフトウエア	原価管理システム等マイグレーション	29,785
減少	機械及び装置	工事用ポンプ及び注入機等	1,866千円
	ソフトウエア	当期償却済工事原価システム機能追加等	2,870

2019/12/20 14:22

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準

2019/12/20 14:22

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3.引当金の計上基準

2019/12/20 14:22

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/20 14:22