大本組（1793）の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5億2700万
2009年3月31日 -5.69%: 4億9700万
2010年3月31日 -1.61%: 4億8900万
2011年3月31日 +0.41%: 4億9100万
2012年3月31日 -5.3%: 4億6500万
2013年3月31日 +1.72%: 4億7300万

個別

2008年3月31日: 5億2200万
2009年3月31日 -5.75%: 4億9200万
2010年3月31日 -1.22%: 4億8600万
2011年3月31日 +0.41%: 4億8800万
2012年3月31日 -5.53%: 4億6100万
2013年3月31日 +1.3%: 4億6700万
2014年3月31日 -0.21%: 4億6600万
2015年3月31日 +4.29%: 4億8600万
2016年3月31日 +0.82%: 4億9000万
2017年3月31日 +0.41%: 4億9200万
2018年3月31日 +4.27%: 5億1300万
2019年3月31日 +3.7%: 5億3200万
2020年3月31日 +49.81%: 7億9700万
2021年3月31日 -0.25%: 7億9500万
2022年3月31日 +0.88%: 8億200万
2023年3月31日 -4.49%: 7億6600万
2024年3月31日 -0.26%: 7億6400万
2025年3月31日 +1.31%: 7億7400万
2026年3月31日 -17.05%: 6億4200万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
減損損失計上額	256	256
賞与引当金	235	201
完成工事未収入金	91	171

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/24 9:31

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)未成工事支出金
個別法による原価法
(2)不動産事業支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/24 9:31