三東工業社(1788)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2022年9月30日
- 2036万
- 2022年12月31日 -3.55%
- 1964万
- 2023年3月31日 -3.68%
- 1892万
- 2023年6月30日 -3.81%
- 1820万
- 2023年9月30日 -3.93%
- 1748万
- 2023年12月31日 -4.1%
- 1676万
- 2024年3月31日 +46.3%
- 2453万
- 2024年6月30日 +26.48%
- 3102万
- 2024年9月30日 -1.86%
- 3045万
- 2024年12月31日 -1.89%
- 2987万
- 2025年3月31日 +3.31%
- 3086万
- 2025年6月30日 -1.9%
- 3028万
- 2025年9月30日 -1.35%
- 2987万
- 2025年12月31日 -1.37%
- 2946万
- 2026年3月31日 -1.39%
- 2905万
個別
- 2008年6月30日
- 1004万
- 2009年6月30日 -16.48%
- 838万
- 2010年6月30日 +27.09%
- 1066万
- 2010年12月31日 -5.59%
- 1006万
- 2011年3月31日 +18.76%
- 1195万
- 2011年6月30日 -6.11%
- 1122万
- 2011年9月30日 -5.94%
- 1055万
- 2011年12月31日 -6.32%
- 988万
- 2012年3月31日 +28.05%
- 1266万
- 2012年6月30日 -6.65%
- 1182万
- 2012年9月30日 -7.04%
- 1098万
- 2012年12月31日 -7.56%
- 1015万
- 2013年3月31日 -8.19%
- 932万
- 2013年6月30日 +252.66%
- 3288万
- 2013年9月30日 -1.93%
- 3225万
- 2013年12月31日 -2.29%
- 3151万
- 2014年3月31日 +3.05%
- 3247万
- 2014年6月30日 -1.88%
- 3186万
- 2014年9月30日 -2.61%
- 3103万
- 2014年12月31日 -2.68%
- 3020万
- 2015年3月31日 -2.75%
- 2937万
- 2015年6月30日 -2.83%
- 2854万
- 2015年9月30日 +9.65%
- 3129万
- 2015年12月31日 -1.33%
- 3087万
- 2016年3月31日 +2.74%
- 3172万
- 2016年6月30日 -2.63%
- 3089万
- 2016年9月30日 -2.9%
- 2999万
- 2016年12月31日 -2.98%
- 2910万
- 2017年3月31日 +3.71%
- 3018万
- 2017年6月30日 -2.71%
- 2936万
- 2017年9月30日 +1.43%
- 2978万
- 2017年12月31日 -1.38%
- 2937万
- 2018年3月31日 -3.09%
- 2846万
- 2018年6月30日 -3.19%
- 2755万
- 2018年9月30日 -3.19%
- 2668万
- 2018年12月31日 -3.29%
- 2580万
- 2019年3月31日 -3.4%
- 2492万
- 2019年6月30日 -3.52%
- 2404万
- 2019年9月30日 +6.28%
- 2555万
- 2019年12月31日 -1.13%
- 2526万
- 2020年3月31日 -4.23%
- 2419万
- 2020年6月30日 -4.42%
- 2312万
- 2020年9月30日 +2.23%
- 2364万
- 2020年12月31日 -3.3%
- 2286万
- 2021年3月31日 +4.37%
- 2386万
- 2021年6月30日 -3.39%
- 2305万
- 2021年9月30日 -1.08%
- 2280万
- 2021年12月31日 -3.51%
- 2200万
- 2022年3月31日 -3.65%
- 2119万
- 2022年6月30日 -3.78%
- 2039万
- 2023年6月30日 -12.8%
- 1778万
- 2024年6月30日 +73.67%
- 3088万
- 2025年6月30日 -6.57%
- 2886万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~7年2025/09/29 9:15 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」「当期減少額」の記載を省略しております。2025/09/29 9:15
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~7年2025/09/29 9:15
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 2~7年2025/09/29 9:15
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。