有価証券報告書-第73期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

当社の事業は、社会インフラの維持管理や更新に向けての整備に対して、これからも引き続き重要な役割を担っています。そこで、当社の研究開発活動は、即戦力となる当社の既存技術の見直しをはかり、より確かな品質の商品を提供するとともに新たな維持管理手法や適切な補修対策工法を提案し、お客様から高い信頼を得るために尽力して参りました。
当事業年度における研究開発費は、総額で158百万円であります。その主たる費用は、人件費、物品費、減価償却費であります。
なお、当事業年度に実施した研究開発活動は、事業の種類別セグメントに明確な関連付けができないため、セグメント別の記載を省略しております。