建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額に建設仮勘定は含まれておりません。
2 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借料は84,512千円であり、賃借中の土地の面積については[ ]に外書きで表示しております。
3 リース契約による、賃借設備のうち主なものは次のとおりです。

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#2 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
…定率法
ただし平成10年4月1日以降取得の建物は定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価格については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用…一括償却資産については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2015/09/24 15:14

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)	当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物	―	534千円
工具器具備品	―	118千円

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)	当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物除却損	17,579千円	―
機械装置除却損	1,501千円	13,694千円

2015/09/24 15:14

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等の受入により取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年9月30日)	当連結会計年度(平成26年9月30日)
建物構築物	56,200千円	56,200千円

2015/09/24 15:14

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	展示場の建設・支店の改修	31,119千円
機械及び装置	太陽光発電設備	250,038千円
機械及び装置	工作機械製造設備	38,095千円
建設仮勘定	太陽光発電設備	250,038千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

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#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

① 資産の部
流動資産は完成工事未収入金・現預金などの増加の一方、開発事業等支出金・販売用不動産などの減少により流動資産は14億83百万円増加して123億73百万円、固定資産は建物等の減価償却や投資有価証券などの減少はあったものの、有形固定資産などの増加により1億45百万円増加して54億3百万円になりました。資産合計では16億28百万円増加して177億76百万円となりました。
② 負債の部

2015/09/24 15:14

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
……定率法
ただし平成10年4月1日以降取得の建物は定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価格については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
一括償却資産については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2015/09/24 15:14