1777 川崎設備工業

1777
2026/05/15
時価
265億円
PER 予
7.67倍
2010年以降
2.61-10.11倍
(2010-2026年)
PBR
1.61倍
2010年以降
0.26-2.27倍
(2010-2026年)
配当 予
4.3%
ROE 予
21.02%
ROA 予
13.04%
資料
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川崎設備工業(1777)の受取手形の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
11億3709万
2009年3月31日 -16.06%
9億5443万
2010年3月31日 -1.28%
9億4220万
2010年12月31日 +30.5%
12億2952万
2011年3月31日 -13.79%
10億6003万
2011年6月30日 +68.96%
17億9101万
2011年9月30日 +17.38%
21億226万
2011年12月31日 -11.26%
18億6559万
2012年3月31日 -12.83%
16億2620万
2012年6月30日 -19.12%
13億1530万
2012年9月30日 +30.3%
17億1389万
2012年12月31日 +14.9%
19億6932万
2013年3月31日 -20.73%
15億6114万
2013年6月30日 -6.38%
14億6161万
2013年9月30日 -21.44%
11億4822万
2013年12月31日 +22.81%
14億1013万
2014年3月31日 -24.93%
10億5865万
2014年6月30日 +19.52%
12億6527万
2014年9月30日 -12.16%
11億1141万
2014年12月31日 +35.5%
15億595万
2015年3月31日 -7.47%
13億9350万
2015年6月30日 +8.88%
15億1718万
2015年9月30日 -16.21%
12億7129万
2015年12月31日 -11.21%
11億2878万
2016年3月31日 -1.72%
11億942万
2016年6月30日 -19.69%
8億9098万
2016年9月30日 -36.93%
5億6196万
2016年12月31日 -35.04%
3億6503万
2017年3月31日 +50.67%
5億4999万
2017年6月30日 +1.28%
5億5704万
2017年9月30日 +7.5%
5億9880万
2017年12月31日 +19.95%
7億1828万
2018年3月31日 -54.21%
3億2892万
2018年6月30日 +13.43%
3億7309万
2018年9月30日 -46.77%
1億9859万
2018年12月31日 +208.59%
6億1283万
2019年3月31日 +23.32%
7億5573万
2019年6月30日 +0.73%
7億6126万
2019年9月30日 -6.26%
7億1365万
2019年12月31日 -24.4%
5億3954万
2020年3月31日 +23.88%
6億6836万
2020年6月30日 -31.54%
4億5755万
2020年9月30日 -37.96%
2億8385万
2020年12月31日 -6.55%
2億6525万
2021年3月31日 -33.68%
1億7591万
2021年6月30日 +81.34%
3億1900万
2021年9月30日 -63.01%
1億1800万
2021年12月31日 -6.78%
1億1000万
2022年3月31日 +2.73%
1億1300万
2022年6月30日 -31.86%
7700万
2022年9月30日 -75.32%
1900万
2022年12月31日 +636.84%
1億4000万
2023年3月31日 +251.43%
4億9200万
2023年6月30日 -34.55%
3億2200万
2023年9月30日 -74.22%
8300万
2023年12月31日 -24.1%
6300万
2024年3月31日 +79.37%
1億1300万
2024年6月30日 +83.19%
2億700万
2024年9月30日 +13.53%
2億3500万
2024年12月31日 +4.26%
2億4500万
2025年3月31日 -86.53%
3300万
2025年6月30日 -90.91%
300万
2025年9月30日 -100%
0
2025年12月31日
300万

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
2.セグメント利益は、損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない社員寮等の設備投資額ならびに受取手形および電子記録債権等であります。
4.その他の項目の減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。また、有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、主に新基幹システムの開発に係る設備投資、本店部門で使用するリース資産(ハード・ソフト)であります。
2025/06/23 12:50
#2 セグメント表の脚注
グメント資産の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない社員寮等の設備投資額ならびに受取手形および電子記録債権等であります。
4.その他の項目の減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。また、有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、主に新基幹システムの開発に係る設備投資、本店部門で使用するリース資産(ハード・ソフト)であります。2025/06/23 12:50
#3 主な資産及び負債の内容(連結)
受取手形
(a) 相手先別内訳
2025/06/23 12:50
#4 期末日満期手形の会計処理
なお、前事業年度末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形等を満期日に決済が行われたものとして処理しております。
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
受取手形2百万円―百万円
電子記録債権170
2025/06/23 12:50
#5 金融商品関係、財務諸表(連結)
(2) 金融商品の内容及びそのリスク
営業債権である受取手形、電子記録債権および完成工事未収入金等は、顧客の信用リスクにさらされています。また、投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクにさらされております。
営業債務である支払手形、電子記録債務および工事未払金等は1年以内の支払期日であります。借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資資金に係る資金調達であります。
2025/06/23 12:50

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