1776 三井住建道路

1776
2026/05/20
時価
184億円
PER
46.78倍
2010年以降
2.1-75.84倍
(2010-2026年)
PBR
1.35倍
2010年以降
0.28-1.36倍
(2010-2026年)
配当
0%
ROE
2.89%
ROA
1.74%
資料
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三井住建道路(1776)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
2億1600万
2009年3月31日 +39.81%
3億200万
2009年12月31日 -44.7%
1億6700万
2010年3月31日 +232.93%
5億5600万
2010年6月30日
-1億7700万
2010年9月30日
-1億4600万
2010年12月31日
-3600万
2011年3月31日
2億8700万
2011年6月30日
-1億6200万
2011年9月30日
-4100万
2011年12月31日
1億8500万
2012年3月31日 +74.05%
3億2200万
2012年6月30日
-8300万
2012年9月30日
-4400万
2012年12月31日
2億8800万
2013年3月31日 +89.93%
5億4700万
2013年6月30日
-9700万
2013年9月30日
-1700万
2013年12月31日
2億6200万
2014年3月31日 +187.79%
7億5400万
2014年6月30日
-1億900万
2014年9月30日 +100%
0
2014年12月31日
3億4500万
2015年3月31日 +162.9%
9億700万
2019年3月31日 +15.55%
10億4800万
2020年3月31日 -0.95%
10億3800万
2024年3月31日 -43.45%
5億8700万

個別

2008年3月31日
2億600万
2009年3月31日 +42.23%
2億9300万
2010年3月31日 +91.13%
5億6000万
2011年3月31日 -47.68%
2億9300万
2012年3月31日 +11.95%
3億2800万
2012年9月30日
-4000万
2013年3月31日
5億3100万
2013年9月30日
-2100万
2014年3月31日
7億3100万
2014年9月30日
-300万
2015年3月31日
8億8400万
2015年9月30日 -82.92%
1億5100万
2016年3月31日 +436.42%
8億1000万
2016年9月30日 -39.01%
4億9400万
2017年3月31日 +171.26%
13億4000万
2017年9月30日 -88.66%
1億5200万
2018年3月31日 +505.26%
9億2000万
2018年9月30日 -79.46%
1億8900万
2019年3月31日 +442.86%
10億2600万
2019年9月30日 -71.54%
2億9200万
2020年3月31日 +262.67%
10億5900万
2021年3月31日 +22.19%
12億9400万
2022年3月31日 -52.32%
6億1700万
2023年3月31日 +1.62%
6億2700万
2024年3月31日 -7.5%
5億8000万
2025年3月31日 -74.48%
1億4800万
2026年3月31日 +181.08%
4億1600万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)12,60130,157
税金等調整前当期純利益又は税金等調整前中間純損失(△)(百万円)△248235
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失(△)(百万円)△188167
1株当たり当期純利益又は1株当たり中間純損失(△)(円)△20.5118.28
(注) 1株当たり当期純利益又は1株当たり中間純損失の算定上、株主資本において自己株式として計上されている役員向け株式交付信託が保有する当社株式を期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
2025/06/27 12:35
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
製品・販売事業では、原材料価格やエネルギー価格の高止まりが続いている中、利益の確保に向け、コストに見合う価格転嫁を実施するとともに、引き続きコスト削減に取り組んでまいります。また、営業力を強化することにより、シェアの拡大を図ってまいります。さらに、環境対策についても、環境に配慮した設備投資を実施するとともに、化石燃料に代わる代替燃料の導入も進めてまいります。
このような取組みにより、翌連結会計年度の連結業績見通しは、売上高は30,450百万円(当連結会計年度比1.0%増加)、営業利益は710百万円(当連結会計年度比216.5%増加)、経常利益は710百万円(当連結会計年度比162.0%増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は420百万円(当連結会計年度比150.1%増加)を予想しております。
2025/06/27 12:35
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
負債の減少の主な要因は、下請代金の支払条件改善等により電子記録債務が減少したこと等によるものであります。
当連結会計年度末の純資産は、親会社株主に帰属する当期純利益を167百万円計上したこと等により、13,560百万円となりました。
当連結会計年度の業績につきましては、受注高は28,540百万円(前連結会計年度比9.6%減少)となりました。売上高は30,157百万円(前連結会計年度比2.4%減少)、経常利益は270百万円(前連結会計年度比73.6%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益は167百万円(前連結会計年度比71.4%減少)となりました。
2025/06/27 12:35
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
項目前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額1,486.70円1,475.51円
1株当たり当期純利益64.07円18.28円
潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式が存在しないため記載しておりません。同左
(注) 1 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/27 12:35

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