建物
個別
- 2019年9月30日
- 12億8941万
- 2020年9月30日 +0.08%
- 12億9047万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/12/18 12:35 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 「固定資産除却損」の内訳は、次のとおりであります。2020/12/18 12:35
前連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日) 当連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年9月30日) 建物及び構築物 81千円 97千円 機械、運搬具及び工具器具備品 76 512 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2020/12/18 12:35
前連結会計年度(2019年9月30日) 当連結会計年度(2020年9月30日) 建物 303,491千円 292,254千円 土地 533,957 533,957 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2020/12/18 12:35
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2020/12/18 12:35
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/12/18 12:35