建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備は除く)は定額法
(主な耐用年数)
建物 31～50年
機械及び装置 2～10年
無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間に基づいております。
長期前払費用
定額法
なお、償却年数につきましては、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備は除く)は定額法
(主な耐用年数)
建物 47～50年2015/04/27 10:06

#2 固定資産除売却損の注記

※5 固定資産除売却損の内容は以下のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)	当事業年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
建物	―千円	415千円
機械及び装置	444	―

2015/04/27 10:06

#3 担保に供している資産の注記

(イ) 担保に供している資産

	前事業年度(平成26年1月31日)	当事業年度(平成27年1月31日)
建物	30,741千円	30,865千円
土地	396,727	396,727

(ロ) 上記に対応する債務

2015/04/27 10:06