- 1757
- 2025/09/18
- 時価
- 2億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-1.4倍
(2010-2025年) - PBR
- 15.52倍
- 2010年以降
- 0.01-600倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 3億3182万
- 2019年3月31日 +28.93%
- 4億2781万
個別
- 2018年3月31日
- 13億9834万
- 2019年3月31日 -5.35%
- 13億2358万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/28 15:53
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2019/06/28 15:53
有形固定資産 飲食事業における生産設備(機械及び装置)であります。
- #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 7.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2019/06/28 15:53
8.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度に係る連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 53,749千円 固定資産 1,646千円 資産合計 55,396千円 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年~10年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4年~8年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/28 15:53 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2019/06/28 15:53前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物 -千円 11,252千円 機械及び装置 -千円 104千円 工具、器具及び備品 -千円 94千円 計 - 〃 11,452 〃 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/06/28 15:53 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/28 15:53
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- ※2株式取得により新たにアルトルイズム㈱を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式取得による現金及び現金同等物増加額との関係は次のとおりです。2019/06/28 15:53
当連結会計年度(自2018年4月1日至2019年3月31日)流動資産 418,334千円 固定資産 140,244千円 のれん 606,367千円
※3株式取得により新たにトラロックエンターテインメント㈱を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式取得による現金及び現金同等物減少額との関係は次のとおりです。 - #9 減損損失に関する注記(連結)
- なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュフローが見込まれないため使用価値をゼロとして算定しております。2019/06/28 15:53
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) 当社グループは、原則として事業の区分をもとに概ね独立したキャッシュフローを生み出す最小単位によって、資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) トラロックエンターテインメント㈱東京都渋谷区 - のれん 73,000 アルトルイズム㈱福島県郡山市 - 固定資産 46,003 合計 119,003
当社連結子会社のトラロックエンターテインメント株式会社の株式取得時に発生したのれんについて、当初の収支計画を見直したこと等から、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(73,000千円)として特別損失に計上しました。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/28 15:53
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法を採用しております。2019/06/28 15:53
2.固定資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年~10年
工具、器具及び備品 4年~8年
機械及び装置 3年~8年
車両運搬具 3年~6年
ロ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 15:53