三井金属エンジニアリング（1737）の寄付金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 90万
- 2009年3月31日 +46.69%
- 132万
- 2010年3月31日 -74.12%
- 34万
- 2011年3月31日 +196.8%
- 102万
- 2012年3月31日 +933.3%
- 1055万
- 2013年3月31日 -95.53%
- 47万
- 2014年3月31日 +2.33%
- 48万
- 2015年3月31日 -7.45%
- 44万
- 2016年3月31日 +226.62%
- 146万
- 2017年3月31日 +75.21%
- 255万
- 2018年3月31日 -65.72%
- 87万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1104万
- 2020年3月31日 -90.78%
- 101万
- 2021年3月31日 -15.72%
- 85万
個別
- 2008年3月31日
- 88万
- 2009年3月31日 +10.7%
- 98万
- 2010年3月31日 -65.01%
- 34万
- 2011年3月31日 +157.56%
- 88万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 1055万
- 2013年3月31日 -95.53%
- 47万
- 2014年3月31日 +2.33%
- 48万
- 2015年3月31日 -7.45%
- 44万
- 2016年3月31日 +226.62%
- 146万
- 2017年3月31日 +75.21%
- 255万
- 2018年3月31日 -65.72%
- 87万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1104万
- 2020年3月31日 -90.78%
- 101万
- 2021年3月31日 -15.72%
- 85万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2021/06/25 13:12
前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 交際費等 4.2 0.2 寄付金 1.0 0.0 住民税均等割 10.2 1.6 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2021/06/25 13:12
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 交際費等 2.3 0.2 寄付金 0.5 0.0 住民税均等割 5.6 1.3
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
