建物(純額)
個別
- 2013年12月31日
- 34億2062万
- 2014年12月31日 -7.94%
- 31億4915万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (ア)有形固定資産2015/03/27 9:37
住宅事業における住宅展示場(建物・構築物)及び全社におけるサーバー機器(工具器具・備品)であります。
(イ)無形固定資産 - #2 主要な設備の状況
- 3.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具・備品及びソフトウエアであります。また、建設仮勘定は含めておりません。2015/03/27 9:37
4.土地及び建物の一部を賃借しております。賃借している土地の面積については[ ]で外書きしております。なお、年間の賃借料は以下のとおりです。
- #3 事業の内容
- (注)ダイヤモンドカット円形切断技術による修繕工法であります。2015/03/27 9:37
マンション分譲 土地情報の収集から建物の企画設計及び販売までの一貫した業務を行っております。
2)設備事業 - #4 事業等のリスク
- (3) 不動産賃貸について2015/03/27 9:37
当社グループは、商業用及び居住用に土地・建物の賃貸を行っております。賃貸物件の周辺地域の賃貸借条件や需給環境、その他何らかの原因によりその賃貸借契約の内容変更や解除が発生した場合には、当社グループの経営成績に影響を与える場合があります。また、新規に賃貸を目的とする不動産を取得した場合や既存物件における賃貸の開始及び賃貸借条件の変更等において、その開発や賃貸借契約の締結・変更が予定どおり進まなかった場合には、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。
(4) 財務制限条項について - #5 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4~65年
機械及び装置 5~17年
工具器具・備品 3~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/27 9:37 - #6 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2015/03/27 9:37
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 建物・構築物 3,843千円 818千円 土地 8,376 5 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2015/03/27 9:37
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 建物・構築物 5,415千円 15,175千円 機械・運搬具 1 - - #8 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/03/27 9:37
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 建物・構築物 2,457,621千円 2,320,220千円 機械・運搬具 2,817 2,346
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- (1)ゴルフ場運営事業の譲渡に伴う譲渡資産2015/03/27 9:37
(2)上記以外の減少額建物 兵庫県美方郡 パブリックゴルフ場 181,003千円 土地 兵庫県美方郡 パブリックゴルフ場 91,458千円
- #10 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 前事業年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。2015/03/27 9:37
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」5,356,649千円「減価償却累計額」△1,936,023千円、「構築物」435,742千円「減価償却累計額」△64,350千円、「機械及び装置」1,991,257千円「減価償却累計額」△258,281千円、「車両運搬具」20,473千円「減価償却累計額」△19,173千円、「工具器具・備品」790,380千円「減価償却累計額」△131,724千円、「リース資産」11,800千円「減価償却累計額」△4,916千円は、それぞれ「建物」3,420,625千円、「構築物」371,392千円、「機械及び装置」1,732,976千円、「車両運搬具」1,299千円、「工具器具・備品」658,655千円、「リース資産」6,883千円として組み替えております。
以下の事項について、記載を省略しております。 - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ① 資産2015/03/27 9:37
当連結会計年度末の資産合計につきましては、当社のゴルフ場運営事業の事業譲渡に伴う建物・構築物及び機械・運搬具の減少等により、26,798,547千円(前連結会計年度末は27,707,383千円)となりました。
② 負債 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 4~65年
機械・運搬具 5~17年
工具器具・備品 3~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/27 9:37