東急建設(1720)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1800万
- 2010年9月30日
- -4600万
- 2010年12月31日
- -2300万
- 2011年3月31日 ±0%
- -2300万
- 2011年6月30日 +100%
- 0
- 2011年9月30日
- -4000万
- 2011年12月31日 -112.5%
- -8500万
- 2012年3月31日
- -6700万
- 2012年6月30日
- 7800万
- 2012年9月30日 -8.97%
- 7100万
- 2012年12月31日 +90.14%
- 1億3500万
- 2013年3月31日 +103.7%
- 2億7500万
- 2013年6月30日 -58.18%
- 1億1500万
- 2013年9月30日 -53.91%
- 5300万
- 2013年12月31日
- -300万
- 2014年3月31日
- -200万
- 2014年6月30日
- 3500万
- 2014年9月30日 +202.86%
- 1億600万
- 2014年12月31日 +136.79%
- 2億5100万
- 2015年3月31日 +51.79%
- 3億8100万
- 2015年6月30日
- -4900万
- 2015年9月30日 -22.45%
- -6000万
- 2015年12月31日 -266.67%
- -2億2000万
- 2016年3月31日 -7.27%
- -2億3600万
- 2016年6月30日
- -4200万
- 2016年9月30日
- 5500万
- 2016年12月31日 +32.73%
- 7300万
- 2017年3月31日 +202.74%
- 2億2100万
- 2017年6月30日 -76.92%
- 5100万
- 2017年9月30日 +11.76%
- 5700万
- 2017年12月31日 +294.74%
- 2億2500万
- 2018年3月31日 -4.89%
- 2億1400万
- 2018年6月30日
- -4400万
- 2018年9月30日
- -4300万
- 2018年12月31日
- 2億5100万
- 2019年3月31日 +65.74%
- 4億1600万
- 2019年6月30日 -93.03%
- 2900万
- 2019年9月30日 +424.14%
- 1億5200万
- 2019年12月31日 -58.55%
- 6300万
- 2020年3月31日 +4.76%
- 6600万
- 2020年6月30日
- -5億5200万
- 2020年9月30日
- -1億5400万
- 2020年12月31日 -150.65%
- -3億8600万
- 2021年3月31日
- -3億5700万
- 2021年6月30日
- 2億4500万
- 2021年9月30日 -50.2%
- 1億2200万
- 2021年12月31日 +23.77%
- 1億5100万
- 2022年3月31日 +31.13%
- 1億9800万
- 2022年6月30日 -7.07%
- 1億8400万
- 2022年9月30日 +58.7%
- 2億9200万
- 2022年12月31日 +5.14%
- 3億700万
- 2023年3月31日 +14.01%
- 3億5000万
- 2023年6月30日
- -8700万
- 2023年9月30日
- -4300万
- 2023年12月31日 -67.44%
- -7200万
- 2024年3月31日
- 7500万
- 2024年6月30日 -40%
- 4500万
- 2024年9月30日 +80%
- 8100万
- 2024年12月31日 +134.57%
- 1億9000万
- 2025年3月31日 +80.53%
- 3億4300万
- 2025年6月30日
- -6億1300万
- 2025年9月30日 -16.48%
- -7億1400万
- 2025年12月31日
- -5億5300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/20 10:49
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 1,286 140 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 △116 134 組替調整額 192 209 持分法適用会社に対する持分相当額 75 343 その他の包括利益合計 1,592 △1,211