減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億5500万
- 2014年3月31日 +58.06%
- 2億4500万
- 2015年3月31日 -18.37%
- 2億
- 2016年3月31日 +7.5%
- 2億1500万
- 2017年3月31日 +14.88%
- 2億4700万
- 2018年3月31日 +6.88%
- 2億6400万
- 2019年3月31日 +5.3%
- 2億7800万
- 2020年3月31日 +17.99%
- 3億2800万
- 2021年3月31日 +49.7%
- 4億9100万
- 2022年3月31日 +25.46%
- 6億1600万
- 2023年3月31日 +5.52%
- 6億5000万
- 2024年3月31日 -7.38%
- 6億200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高及び振替高は、第三者間取引価格に基づいています。2024/06/27 14:26
報告セグメントのうち土木事業及び建築事業は、財務情報として資産に関する情報を有しないため、これらの事業セグメントには資産を配分していませんが、当該資産に係る減価償却費は便益を受ける程度に応じ、合理的な基準によって土木事業及び建築事業に配分しています。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高及び振替高は、第三者間取引価格に基づいています。
報告セグメントのうち土木事業及び建築事業は、財務情報として資産に関する情報を有しないため、これらの事業セグメントには資産を配分していませんが、当該資産に係る減価償却費は便益を受ける程度に応じ、合理的な基準によって土木事業及び建築事業に配分しています。2024/06/27 14:26