無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 93億3000万
- 2017年3月31日 -2.84%
- 90億6500万
個別
- 2016年3月31日
- 81億3000万
- 2017年3月31日 -2.6%
- 79億1900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2017/06/29 13:12 - #2 固定資産処分損の注記
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2017/06/29 13:12
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 有形固定資産「その他」 8 16 無形固定資産「その他」 15 - 投資その他の資産「その他」 - 1 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2017/06/29 13:12
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 有形固定資産「その他」 1 - 無形固定資産「その他」 - 0 計 50 5 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 特別損失に計上した減損損失の内訳は、次の通りであります。2017/06/29 13:12
当資産グループの回収可能価額は、原則として、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを1.7%で割り引いて算定しております。また、正味売却価額が使用価値を上回る一部の資産(土地)については、不動産鑑定士による評価額をもとに算定しております。建物及び構築物 234百万円 有形固定資産「その他」 14 無形固定資産「その他」 114 投資その他の資産「その他」 5
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2017/06/29 13:12