ミサワホーム(1722)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 54億5700万
- 2009年3月31日 -2.36%
- 53億2800万
- 2010年3月31日 -2.8%
- 51億7900万
- 2011年3月31日 +19.75%
- 62億200万
- 2012年3月31日 +0.79%
- 62億5100万
- 2013年3月31日 +22.09%
- 76億3200万
- 2014年3月31日 +8.49%
- 82億8000万
- 2015年3月31日 +8.53%
- 89億8600万
- 2016年3月31日 +3.83%
- 93億3000万
- 2017年3月31日 -2.84%
- 90億6500万
- 2018年3月31日 -7.55%
- 83億8100万
- 2019年3月31日 +54.96%
- 129億8700万
個別
- 2008年3月31日
- 49億8700万
- 2009年3月31日 -2.25%
- 48億7500万
- 2010年3月31日 -3.2%
- 47億1900万
- 2011年3月31日 -7.8%
- 43億5100万
- 2012年3月31日 +5.33%
- 45億8300万
- 2013年3月31日 +20.27%
- 55億1200万
- 2014年3月31日 +14.64%
- 63億1900万
- 2015年3月31日 +15.22%
- 72億8100万
- 2016年3月31日 +11.66%
- 81億3000万
- 2017年3月31日 -2.6%
- 79億1900万
- 2018年3月31日 -5.35%
- 74億9500万
- 2019年3月31日 -6.7%
- 69億9300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 13:15 - #2 固定資産処分損の注記
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2019/06/27 13:15
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 有形固定資産「その他」 12 12 無形固定資産「その他」 68 1 計 204 69 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2019/06/27 13:15
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 有形固定資産「その他」 0 0 無形固定資産「その他」 - 0 計 23 5 - #4 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/27 13:15
前事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当事業年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) ソフトウェア - 1 無形固定資産「その他」 68 - 計 142 45 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 特別損失に計上した減損損失の内訳は、次の通りであります。2019/06/27 13:15
当資産グループの回収可能価額は、原則として、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.2%~3.3%で割り引いて算定しております。また、正味売却価額が使用価値を上回る一部の資産(土地)については、不動産鑑定士による評価額をもとに算定しております。建物及び構築物 406百万円 有形固定資産「その他」 4 無形固定資産「その他」 50 投資その他の資産「その他」 0
当連結会計年度(自 平成30年4月1日 至 平成31年3月31日) - #6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2019/06/27 13:15
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「営業貸付金」は、資産の総額の100分の5を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「のれん」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた16,969百万円は「営業貸付金」9,683百万円、「その他」7,286百万円として組み替えております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法2019/06/27 13:15
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)及び展示用建物、並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2019/06/27 13:15
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 13:15