ミサワホーム（1722）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2億6700万
- 2010年3月31日 -25.84%
- 1億9800万
- 2010年12月31日 +91.41%
- 3億7900万
- 2011年3月31日 -4.75%
- 3億6100万
- 2011年6月30日 +3.05%
- 3億7200万
- 2011年9月30日 -1.34%
- 3億6700万
- 2011年12月31日 +8.99%
- 4億
- 2012年3月31日 -19.5%
- 3億2200万
- 2012年6月30日 +16.77%
- 3億7600万
- 2012年9月30日 -15.69%
- 3億1700万
- 2012年12月31日 +17.03%
- 3億7100万
- 2013年3月31日 -23.45%
- 2億8400万
- 2013年6月30日 +9.51%
- 3億1100万
- 2013年9月30日 -1.93%
- 3億500万
- 2013年12月31日 +10.49%
- 3億3700万
- 2014年3月31日 -21.07%
- 2億6600万
- 2014年6月30日 +8.27%
- 2億8800万
- 2014年9月30日 -7.29%
- 2億6700万
- 2014年12月31日 +4.12%
- 2億7800万
- 2015年3月31日 -19.78%
- 2億2300万
- 2015年6月30日 +36.32%
- 3億400万
- 2015年9月30日 -12.5%
- 2億6600万
- 2015年12月31日 +15.04%
- 3億600万
- 2016年3月31日 -27.78%
- 2億2100万
- 2016年6月30日 +23.53%
- 2億7300万
- 2016年9月30日 -20.51%
- 2億1700万
- 2016年12月31日 +25.81%
- 2億7300万
- 2017年3月31日 ±0%
- 2億7300万
- 2017年6月30日 -9.16%
- 2億4800万
- 2017年9月30日 +24.6%
- 3億900万
- 2017年12月31日 -15.86%
- 2億6000万
- 2018年3月31日 -8.46%
- 2億3800万
- 2018年6月30日 +6.3%
- 2億5300万
- 2018年9月30日 +4.35%
- 2億6400万
- 2018年12月31日 +3.79%
- 2億7400万
- 2019年3月31日 -16.42%
- 2億2900万
- 2019年6月30日 +10.04%
- 2億5200万
- 2019年9月30日 -6.75%
- 2億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 7000万
- 2009年3月31日 -11.43%
- 6200万
- 2010年3月31日 -17.74%
- 5100万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 28億3300万
- 2012年3月31日 -61.28%
- 10億9700万
- 2013年3月31日 +87.06%
- 20億5200万
- 2014年3月31日 +38.55%
- 28億4300万
- 2015年3月31日 +193.67%
- 83億4900万
- 2016年3月31日 -99.74%
- 2200万
- 2017年3月31日 +90.91%
- 4200万
- 2018年3月31日 -23.81%
- 3200万
- 2019年3月31日 +15.63%
- 3700万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産
分譲土地建物、未成工事支出金
個別法による原価法であります。
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品、製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
主として総平均法による原価法であります。
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/27 13:15 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/27 13:15
商品、製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
主として総平均法による原価法であります。 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
当連結会計年度の末日の市場価格等に基づく時価法(時価と比較する取得原価は移動平均法により算定し、評価差額は全部純資産直入法による処理)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法であります。
② たな卸資産
分譲土地建物、未成工事支出金
個別法による原価法であります。
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品、製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
主として総平均法による原価法であります。
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/27 13:15
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
