利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 905億5000万
- 2008年3月31日 +10.2%
- 997億8200万
- 2009年3月31日 +7.33%
- 1070億9700万
- 2010年3月31日 +4.21%
- 1116億500万
- 2011年3月31日 +6.8%
- 1191億9400万
- 2012年3月31日 +3.71%
- 1236億1100万
- 2013年3月31日 +9.01%
- 1347億4700万
- 2014年3月31日 +10.36%
- 1487億1300万
- 2015年3月31日 +10.84%
- 1648億3600万
- 2016年3月31日 +7.29%
- 1768億4700万
- 2017年3月31日 +5.29%
- 1861億9500万
- 2018年3月31日 +8.13%
- 2013億2900万
- 2019年3月31日 +10.89%
- 2232億6100万
- 2020年3月31日 +7.96%
- 2410億3300万
- 2021年3月31日 +8.22%
- 2608億4600万
- 2022年3月31日 +7.02%
- 2791億5700万
- 2023年3月31日 +2.55%
- 2862億8400万
- 2024年3月31日 +5.11%
- 3009億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 19億7600万
- 2009年3月31日 -3.59%
- 19億500万
- 2010年3月31日 -1.68%
- 18億7300万
- 2011年3月31日 -5.87%
- 17億6300万
- 2012年3月31日 +4.82%
- 18億4800万
- 2013年3月31日 +1.08%
- 18億6800万
- 2014年3月31日 +3.48%
- 19億3300万
- 2015年3月31日 +57.22%
- 30億3900万
- 2016年3月31日 -1.35%
- 29億9800万
- 2017年3月31日 +149.47%
- 74億7900万
- 2018年3月31日 +22.38%
- 91億5300万
- 2019年3月31日 +31.78%
- 120億6200万
- 2020年3月31日 +25.82%
- 151億7600万
- 2021年3月31日 +10.82%
- 168億1800万
- 2022年3月31日 +9.81%
- 184億6800万
- 2023年3月31日 +3.19%
- 190億5700万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社名は、次のとおりであります。
コムエントラスト株式会社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2023/06/29 15:10 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法非適用の非連結子会社(コムエントラスト株式会社外)及び関連会社(資材リンコム株式会社外)は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/29 15:10
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べ3,235百万円増加し、346,725百万円となりました。主な要因は以下のとおりであります。2023/06/29 15:10
この結果、自己資本比率は67.9%(前連結会計年度末は64.5%)となりました。純資産 増減額(△は減少) 主な要因 利益剰余金 7,126百万円 親会社株主に帰属する当期純利益の計上による増加
b.経営成績 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2023/06/29 15:10
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項