- 1413
- 2022/04/22
- 時価
- 317億円
- PER
- 9.4倍
- 2009年以降
- 1.66-24.79倍
（2009-2021年） - PBR
- 1.25倍
- 2009年以降
- 0.3-3.24倍
（2009-2021年） - 配当
- 4.28%
- ROE
- 13.3%
- ROA
- 3.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヒノキヤグループ（1413）ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2008年12月31日
- 3843万
- 2009年12月31日 +784.91%
- 3億4008万
- 2010年12月31日 -24.28%
- 2億5751万
- 2011年3月31日 -8.01%
- 2億3687万
- 2011年6月30日 -8.71%
- 2億1623万
- 2011年9月30日 -9.55%
- 1億9559万
- 2011年12月31日 +196.85%
- 5億8064万
- 2012年3月31日 -7.05%
- 5億3971万
- 2012年6月30日 -7.58%
- 4億9879万
- 2012年9月30日 -8.2%
- 4億5786万
- 2012年12月31日 -8.94%
- 4億1694万
- 2013年3月31日 -12.68%
- 3億6408万
- 2013年6月30日 -10.42%
- 3億2613万
- 2013年9月30日 -11.64%
- 2億8817万
- 2013年12月31日 -78.55%
- 6182万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 8億9697万
- 2014年6月30日 -11.84%
- 7億9077万
- 2014年9月30日 -2.01%
- 7億7485万
- 2014年12月31日 -5.96%
- 7億2866万
- 2015年3月31日 +2.93%
- 7億5002万
- 2015年6月30日 -0.92%
- 7億4313万
- 2015年9月30日 +35.31%
- 10億554万
- 2015年12月31日 -2.5%
- 9億8045万
- 2016年3月31日 +71.45%
- 16億8097万
- 2016年6月30日 -2.48%
- 16億3932万
- 2016年9月30日 -2.54%
- 15億9767万
- 2016年12月31日 -2.61%
- 15億5602万
- 2017年3月31日 -2.68%
- 15億1437万
- 2017年6月30日 -2.75%
- 14億7272万
- 2017年9月30日 -2.83%
- 14億3107万
- 2017年12月31日 -2.91%
- 13億8942万
- 2018年3月31日 -3%
- 13億4777万
- 2018年6月30日 +14.79%
- 15億4708万
- 2018年9月30日 -4.11%
- 14億8352万
- 2018年12月31日 -4.28%
- 14億1997万
- 2019年3月31日 -4.48%
- 13億5641万
- 2019年6月30日 -4.69%
- 12億9286万
- 2019年9月30日 -41.32%
- 7億5865万
- 2019年12月31日 -5.99%
- 7億1320万
- 2020年3月31日 -6.37%
- 6億6775万
- 2020年6月30日 -6.81%
- 6億2230万
- 2020年9月30日 -7.3%
- 5億7684万
- 2020年12月31日 -9.33%
- 5億2303万
- 2021年3月31日 -1.91%
- 5億1302万
- 2021年6月30日 -1.95%
- 5億302万
- 2021年9月30日 +65.22%
- 8億3110万
- 2021年12月31日 -49.81%
- 4億1716万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2021/11/10 9:44
前第3四半期連結累計期間(自 2020年1月1日至 2020年9月30日) 当第3四半期連結累計期間(自 2021年1月1日至 2021年9月30日) 減価償却費 887,173 千円 903,808 千円 のれんの償却額 136,359 千円 30,011 千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産は627億69百万円(前連結会計年度比13.0%増)となり、前連結会計年度末に比べ72億40百万円の増加となりました。この増加の主な要因は、ウッドショック等による資材価格上昇と仕掛工事件数増に伴う未成工事支出金の56億5百万円の増加、その他(主に立替金)の25億75百万円の増加、一方で手元流動性の調整に伴う現金及び預金の15億95百万円の減少等によるものであります。2021/11/10 9:44
固定資産は187億56百万円(前連結会計年度比2.2%増)となり、前連結会計年度末に比べ4億5百万円の増加となりました。この増加の主な要因は、株式会社桧家住宅名古屋の新規取得に伴うのれんの3億8百万円の増加等によるものであります。
(負債)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
