売上原価
連結
- 2008年8月31日
- 209億2061万
- 2009年8月31日 -30.99%
- 144億3683万
- 2010年8月31日 +8.43%
- 156億5446万
- 2011年8月31日 -3.9%
- 150億4467万
- 2012年8月31日 +20.88%
- 181億8565万
- 2013年8月31日 +110.44%
- 382億7077万
- 2014年8月31日 +10.32%
- 422億2089万
- 2015年8月31日 -20.48%
- 335億7218万
- 2016年8月31日 -24.21%
- 254億4300万
- 2017年8月31日 -6.99%
- 236億6400万
- 2018年8月31日 +71.79%
- 406億5300万
- 2019年8月31日 +26.47%
- 514億1300万
- 2020年8月31日 -6.14%
- 482億5600万
- 2021年8月31日 +6.26%
- 512億7800万
- 2022年8月31日 +2.82%
- 527億2500万
- 2023年8月31日 -46.18%
- 283億7800万
個別
- 2008年8月31日
- 2102万
- 2009年8月31日 +2.74%
- 2159万
- 2010年8月31日 -66.96%
- 713万
- 2011年8月31日 -74.58%
- 181万
- 2012年8月31日 +15.33%
- 209万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、産業用太陽光発電所の工事はパッケージ化(ウエストサステナブルスタンダード)されており、大規模事業用の発電所請負工事を除き、工期はごく短く1件当たりの工事規模も小さいことから、当連結会計期間において、インプット法を適用して一定期間にわたり収益を認識した工事請負契約はありません。2023/11/27 13:43
また、一部の取引は、顧客の初期費用の負担が生じないリース契約として締結しており、「リース取引に関する会計基準」に基づき、リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。
非FIT発電所においては、顧客との売買契約等に基づき、自社で開発・施工した太陽光発電システムの引渡しを行う履行義務を負っております。顧客との売買契約に基づき、太陽光発電システムを引渡した時点で当該物件の支配が移転すると判断していることから、太陽光発電システムを引渡した時点で収益を認識しております。 - #2 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※2.期末棚卸高は収益性の低下による簿価切下げ後の金額であり、次の棚卸資産評価損(△は戻入額)が売上原価に含まれております。2023/11/27 13:43
前連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日) 当連結会計年度(自 2022年9月1日至 2023年8月31日) 売上原価 △31 百万円 40 百万円