#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3 主要な顧客ごとの情報
2020/09/28 10:11
#2 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2020/09/28 10:11
#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）: ※2 有形固定資産の減価償却累計額

2020/09/28 10:11
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
該当事項はありません。
2020/09/28 10:11
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。
2020/09/28 10:11
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しています。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しています。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しています。
(ハ)リース資産
リース物件の所有権が借主に移転するもの以外のファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2020/09/28 10:11