構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	2～50年
機械及び装置・工具、器具及び備品	2～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(3) リース資産

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#2 固定資産売却損の注記（連結）

※8 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	15 百万円	0 百万円
土地	36	11

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	42 百万円	34 百万円
機械装置及び運搬具	74	54

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(担保に供している資産)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	8,656百万円	4,503百万円
機械装置及び運搬具	3,405	170

(担保に係る負債)

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能見積期間(5年)に基づく定額法

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