有価証券報告書-第68期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法 ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	2～50年
機械及び装置・ 工具、器具及び備品	2～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借に係る方法に準じた会計処理によっております。