- 2003
- 2026/08/27
- 時価
- 678億円
- PER 予
- 19.94倍
- 2010年以降
- 6.31-21.32倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.34倍
- 2010年以降
- 0.48-1.41倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.87%
- ROE 予
- 6.7%
- ROA 予
- 5.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日東富士製粉（2003）の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 4億2900万
- 2014年6月30日 +133.57%
- 10億200万
- 2014年9月30日 -4.39%
- 9億5800万
- 2014年12月31日 -4.38%
- 9億1600万
- 2015年3月31日 +51.86%
- 13億9100万
- 2015年6月30日 -2.59%
- 13億5500万
- 2015年9月30日 -2.66%
- 13億1900万
- 2015年12月31日 -2.73%
- 12億8300万
- 2016年3月31日 +5.69%
- 13億5600万
- 2016年6月30日 -2.65%
- 13億2000万
- 2016年9月30日 -2.73%
- 12億8400万
- 2016年12月31日 -2.88%
- 12億4700万
- 2017年3月31日 +28.63%
- 16億400万
- 2017年6月30日 -2.12%
- 15億7000万
- 2017年9月30日 -2.23%
- 15億3500万
- 2017年12月31日 -2.21%
- 15億100万
- 2018年3月31日 +28.91%
- 19億3500万
- 2018年6月30日 -1.76%
- 19億100万
- 2018年9月30日 -1.47%
- 18億7300万
- 2018年12月31日 -1.66%
- 18億4200万
- 2019年3月31日 +0.33%
- 18億4800万
- 2019年6月30日 -1.57%
- 18億1900万
- 2019年9月30日 -1.54%
- 17億9100万
- 2019年12月31日 -1.56%
- 17億6300万
- 2020年3月31日 -11.57%
- 15億5900万
- 2020年6月30日 -1.92%
- 15億2900万
- 2020年9月30日 -1.9%
- 15億
- 2020年12月31日 -2%
- 14億7000万
- 2021年3月31日 +49.8%
- 22億200万
- 2021年6月30日 -1.04%
- 21億7900万
- 2021年9月30日 -1.06%
- 21億5600万
- 2021年12月31日 -1.07%
- 21億3300万
- 2022年3月31日 +4.88%
- 22億3700万
- 2022年6月30日 -0.98%
- 22億1500万
- 2022年9月30日 -1.04%
- 21億9200万
- 2022年12月31日 -1.05%
- 21億6900万
- 2023年3月31日 +0.09%
- 21億7100万
- 2023年6月30日 -1.06%
- 21億4800万
- 2023年9月30日 -1.12%
- 21億2400万
- 2023年12月31日 -1.08%
- 21億100万
- 2024年3月31日 +38.03%
- 29億
- 2024年6月30日 -0.69%
- 28億8000万
- 2024年9月30日 -0.73%
- 28億5900万
- 2024年12月31日 -0.73%
- 28億3800万
- 2025年3月31日 -2.47%
- 27億6800万
- 2025年6月30日 -0.79%
- 27億4600万
- 2025年9月30日 -0.8%
- 27億2400万
- 2025年12月31日 -0.77%
- 27億300万
- 2026年3月31日 +36.48%
- 36億8900万
- 2026年6月30日 -0.6%
- 36億6700万
有報情報
- #1 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- (4)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/06/25 13:15
(百万円) - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/25 13:15
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 退職給付に係る資産 2,768 3,689 退職給付に係る負債 295 265
退職給付債務及び退職給付費用は、主に数理計算で設定される退職給付債務の割引率、年金資産の長期期待運用収益率等に基づいて計算しております。割引率は、従業員の平均残存勤務期間に対応する期間の期末日時点の優良社債の市場利回りを参考に決定し、年金資産の長期期待運用収益率は、過去の運用実績及び将来見通し等を基礎として設定しております。また、数理計算上の差異につきましては、5年による定額法により按分した額を発生の翌連結会計年度から当該年数にわたって費用処理することとしております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
