昭和産業（2004）の持分法適用会社への投資額 - 製粉事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2014年3月31日
- 11億5600万
- 2015年3月31日 +11.51%
- 12億8900万
- 2016年3月31日 +2.4%
- 13億2000万
- 2017年3月31日 +49.02%
- 19億6700万
- 2018年3月31日 -3.15%
- 19億500万
- 2019年3月31日 +6.93%
- 20億3700万
- 2020年3月31日 -7.71%
- 18億8000万
- 2021年3月31日 +67.07%
- 31億4100万
- 2022年3月31日 +11.27%
- 34億9500万
- 2023年3月31日 +1.57%
- 35億5000万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ※2 当社グループの報告セグメントである「食品事業」のうち、業務用及び家庭用の食用油、大豆たん白、脱脂大豆、菜種粕、脱脂米ぬか等の製品・サービスを取り扱う事業範囲を指し、前年度の(気候変動への対応・TCFD提言への取り組み)における「製油事業」と同一の事業範囲となります。2025/06/20 9:29
※3 当社グループの報告セグメントである「食品事業」のうち、業務用及び家庭用の小麦粉、プレミックス、パスタ、ベーカリー類、ふすま等の製品・サービスを取り扱う事業範囲を指し、前年度の(気候変動への対応・TCFD提言への取り組み)における「製粉事業」と同一の事業範囲となります。
当社のシナリオ分析にあたっては、TCFD委員会と各カテゴリに関わる各部門やグループ会社が一体となり議論を行いました。(管理体制の詳細は「c.リスク管理」を参照)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
