構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物・構築物・機械及び装置…………定額法
車両運搬具・工具器具及び備品………定率法

2016/06/29 11:58

#2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

2 主な変動
増加は、大阪工場の賃貸用工場建物及び構築物の取得 126百万円
減少は、東京本社の賃貸用のオフィスビルの減価償却費等 19百万円

2016/06/29 11:58

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物・機械装置……………定額法
運搬具・工具、器具及び備品…………定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 7～13年
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア……定額法(利用可能期間5年)
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2016/06/29 11:58

#4 関係会社に関する資産・負債の注記

※1 有形固定資産のうち、関係会社に賃貸しているものは次のとおりであります。

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
建物	2,574百万円	2,468百万円
構築物	430百万円	376百万円
機械及び装置	1,534百万円	1,650百万円

※2 区分掲記されたもの以外で各科目に含まれている関係会社に対するものは次のとおりであります。

2016/06/29 11:58