建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

増加は、東京本社の賃貸用のオフィスビルの貸出面積が増加した為、土地等を加算 25百万円
大阪工場の賃貸用工場建物及び構築物の取得 61百万円
減少は、東京本社の賃貸用のオフィスビルの減価償却費等 21百万円

2020/07/09 10:41

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物・機械装置……………定額法
運搬具・工具、器具及び備品…………定率法

2020/07/09 10:41

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物・機械装置……………定額法
運搬具・工具、器具及び備品…………定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 7～13年
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア……定額法(利用可能期間5年)
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/07/09 10:41