利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 353億3100万
- 2008年3月31日 +1.72%
- 359億3900万
- 2009年3月31日 -9.16%
- 326億4700万
- 2010年3月31日 +2.73%
- 335億3700万
- 2011年3月31日 +1.11%
- 339億900万
- 2012年3月31日 +0.12%
- 339億5000万
- 2013年3月31日 -0.85%
- 336億6200万
- 2014年3月31日 -1.78%
- 330億6400万
- 2015年3月31日 -0.83%
- 327億9000万
- 2016年3月31日 +1.09%
- 331億4900万
- 2017年3月31日 -21.51%
- 260億2000万
- 2018年3月31日 +1.26%
- 263億4700万
- 2019年3月31日 +0.84%
- 265億6900万
- 2020年3月31日 +1.02%
- 268億3900万
- 2021年3月31日 +2.43%
- 274億9100万
- 2022年3月31日 +4.36%
- 286億8900万
- 2023年3月31日 +0.84%
- 289億3100万
個別
- 2007年3月31日
- 344億6200万
- 2008年3月31日 +1.63%
- 350億2500万
- 2009年3月31日 -9.31%
- 317億6400万
- 2010年3月31日 +1.89%
- 323億6400万
- 2011年3月31日 +1.75%
- 329億3100万
- 2012年3月31日 +0.82%
- 332億200万
- 2013年3月31日 +0.72%
- 334億4100万
- 2014年3月31日 -1.99%
- 327億7400万
- 2015年3月31日 -0.95%
- 324億6400万
- 2016年3月31日 +1.05%
- 328億400万
- 2017年3月31日 -23.05%
- 252億4300万
- 2018年3月31日 +0.87%
- 254億6300万
- 2019年3月31日 +0.35%
- 255億5100万
- 2020年3月31日 +0.36%
- 256億4300万
- 2021年3月31日 +1.72%
- 260億8400万
- 2022年3月31日 +4.31%
- 272億900万
- 2023年3月31日 +0.89%
- 274億5100万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない関連会社の名称等
名糖㈱
㈱名糖蓼科山荘
持分法を適用しない理由
持分法を適用していない関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/28 9:22 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2023/06/28 9:22
当連結会計年度末における純資産の残高は44,637百万円となり、前連結会計年度末と比較して76百万円の減少となりました。主な要因としましては、利益剰余金が241百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が420百万円減少したことによるものであります。
当連結会計年度末におけるセグメントごとの資産については、食品事業の資産は23,851百万円となり、前連結会計年度末と比較して2,958百万円の増加となりました。増加した要因としましては、小牧新工場の建物を取得したことなどに伴う有形固定資産の増加などによるものです。化成品事業の資産は3,876百万円となり、前連結会計年度末と比較して171百万円の増加となりました。不動産事業の資産は1,222百万円となり、前連結会計年度末と比較して微減となりました。なお、セグメントに配分していない全社資産は41,326百万円となります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 持分法を適用しない理由2023/06/28 9:22
持分法を適用していない関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
(3) 持分法の適用の手続について特に記載する必要があると認められる事項