固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/03/31 11:06

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
土地	―	106,623千円

2015/03/31 11:06

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	686千円	1,033千円
機械装置及び運搬具	12,193千円	24,333千円
その他	1,672千円	282千円
計	14,553千円	25,650千円

2015/03/31 11:06

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/03/31 11:06

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(2) 固定の部

	前事業年度(平成25年12月31日)	当事業年度(平成26年12月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△100,017千円	△124,099千円
特別償却準備金	―	△50,884千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳

2015/03/31 11:06

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(2) 固定の部

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△100,017千円	△124,099千円
特別償却準備金	―	△52,236千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳

2015/03/31 11:06

#9 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/03/31 11:06

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/03/31 11:06