無形固定資産
個別
- 2019年1月31日
- 1億5927万
- 2020年1月31日 -2.92%
- 1億5462万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/04/27 9:18 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 5.無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2020/04/27 9:18
6.長期前払費用については、期間の経過に対応する額を償却しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2020/04/27 9:18
当事業年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、有価証券の売却及び償還による収入、定期預金の払戻による収入、有価証券の取得による支出、定期預金の預入による支出、有形及び無形固定資産の取得による支出等により、96百万円の収入(前事業年度は1,424百万円の支出)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっており、評価方法は次のとおりであります。
製品、仕掛品、原材料
総平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、建物のうち1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2020/04/27 9:18建物 3~38年 機械及び装置 5~17年 工具、器具及び備品 2~15年