有価証券報告書-第90期(平成31年2月1日-令和2年1月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、建物のうち1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

建物	3～38年
機械及び装置	5～17年
工具、器具及び備品	2～15年

(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。