亀田製菓（2220）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 80億9685万
2009年3月31日 +2.62%: 83億935万
2010年3月31日 +0.6%: 83億5898万
2010年12月31日 +7.69%: 90億191万
2011年3月31日 -0.4%: 89億6587万
2011年6月30日 -1.63%: 88億2001万
2011年9月30日 -1.38%: 86億9863万
2011年12月31日 -2%: 85億2439万
2012年3月31日 -1.28%: 84億1534万
2012年6月30日 -1.16%: 83億1786万
2012年9月30日 -0.93%: 82億4079万
2012年12月31日 -1.08%: 81億5208万
2013年3月31日 +5.29%: 85億8371万
2013年6月30日 +5.38%: 90億4536万
2013年9月30日 +0.87%: 91億2367万
2013年12月31日 +1.88%: 92億9476万
2014年3月31日 +4.49%: 97億1199万
2014年6月30日 -1.28%: 95億8811万
2014年9月30日 +0.82%: 96億6707万
2014年12月31日 -0.27%: 96億4128万
2015年3月31日 -0.63%: 95億8034万
2015年6月30日 -1.34%: 94億5242万
2015年9月30日 +0.23%: 94億7432万
2015年12月31日 +2.07%: 96億7055万
2016年3月31日 +1.07%: 97億7411万
2016年6月30日 -1.6%: 96億1800万
2016年9月30日 +0.27%: 96億4400万
2016年12月31日 +1.46%: 97億8500万
2017年3月31日 +11.07%: 108億6800万
2017年6月30日 -1.48%: 107億700万
2017年9月30日 +4.91%: 112億3300万
2017年12月31日 +2.21%: 114億8100万
2018年3月31日 +15.59%: 132億7100万
2018年6月30日 -1.42%: 130億8300万
2018年9月30日 +1.5%: 132億7900万
2018年12月31日 -0.36%: 132億3100万
2019年3月31日 +9.91%: 145億4200万
2019年6月30日 +2.39%: 148億9000万
2019年9月30日 +5.25%: 156億7100万
2019年12月31日 -0.68%: 155億6500万
2020年3月31日 -1.25%: 153億7000万
2020年6月30日 +3.18%: 158億5900万
2020年9月30日 -1.04%: 156億9400万
2020年12月31日 -0.99%: 155億3800万
2021年3月31日 +3.58%: 160億9500万
2021年6月30日 +0.7%: 162億800万
2021年9月30日 +2.46%: 166億600万
2021年12月31日 -0.57%: 165億1100万
2022年3月31日 -0.13%: 164億8900万
2022年6月30日 +1.86%: 167億9500万
2022年9月30日 +0.68%: 169億900万
2022年12月31日 +1.35%: 171億3700万
2023年3月31日 +6.13%: 181億8800万
2023年6月30日 -0.43%: 181億1000万
2023年9月30日 +0.22%: 181億5000万
2023年12月31日 -0.24%: 181億700万
2024年3月31日 +4.88%: 189億9000万
2024年6月30日 -0.45%: 189億400万
2024年9月30日 +0.38%: 189億7600万
2024年12月31日 -1.21%: 187億4600万
2025年3月31日 +0.34%: 188億1000万
2025年6月30日 +2.91%: 193億5700万
2025年9月30日 +0.21%: 193億9700万
2025年12月31日 +0.59%: 195億1100万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	建物及び構築物	米国
	機械装置及び運搬具

事業用資産については、菓子の製造販売事業を基礎としてグルーピングし、賃貸資産及び遊休資産については、個々の物件単位にグルーピングしております。また、連結子会社は原則として各社を一つの単位としてグルーピングしております。
米国の事業用資産については、連結子会社であるMary’s Gone Crackers, Inc.において経営環境の急激な悪化に対応しきれず営業損失を計上したことから、米国会計基準に基づく減損テストを実施した結果、公正価値が帳簿価額を下回ることとなったため、帳簿価額を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失1,792百万円として特別損失に計上しました。その内訳は建物及び構築物128百万円、機械装置及び運搬具821百万円、有形固定資産のその他843百万円であります。

2024/02/09 15:02