構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 375万
- 2019年3月31日 -12.09%
- 330万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7~38年
(2)無形固定資産
定額法2019/06/26 9:36 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/26 9:36
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 24,178千円 9,832千円 機械装置及び運搬具 12,446 2,376 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/26 9:36
資産のグル-ピングについては、事業用資産については事業を基礎とし、また、遊休資産及び賃貸用資産については、個々の物件単位でグル-ピングを行っております。場所(セグメントの名称) 用途 種類 金額(千円) 北海道札幌市(ケイシイシイ) 事業用資産 建物及び構築物・工具、器具及び備品・投資その他の資産(その他) 40,759 合計 - - 40,759
その結果、当該物件については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、将来キャッシュ・フローもマイナスが見込まれるため、帳簿価額の全額を減損損失(40,759千円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物33,519千円、工具、器具及び備品6,837千円、投資その他の資産(その他)403千円であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における総資産は、25,953百万円となり前連結会計年度末と比べ3,676百万円増加いたしました。2019/06/26 9:36
主な要因は、現金及び預金の増加(910百万円)、受取手形及び売掛金の増加(766百万円)、製品及び商品の増加(427百万円)、建物及び構築物(純額)の増加(431百万円)などによるものです。
(負債) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、寿製菓㈱における淀江工場については定額法2019/06/26 9:36
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2019/06/26 9:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、寿製菓㈱における淀江工場については定額法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7~38年
機械装置及び運搬具 4~15年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年内)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/26 9:36