- 2222
- 2026/10/13
- 時価
- 3994億円
- PER 予
- 28.69倍
- 2010年以降
- 赤字-132.41倍
(2010-2026年) - PBR
- 8.75倍
- 2010年以降
- 0.93-13.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.75%
- ROE 予
- 30.5%
- ROA 予
- 24.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2020年3月31日
- 64億7515万
- 2021年3月31日
- -3億2179万
個別
- 2020年3月31日
- 26億99万
- 2021年3月31日 -21.13%
- 20億5151万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2021/06/23 9:00
当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現するため、収益性の改善に注力しており、「売上高経常利益率」20%以上の達成を目標指標に掲げております。当該目標指標の達成に向け、ブランド価値の向上及び生産性の改善などの取り組みによる売上総利益率の改善に注力いたしております。その結果、当連結会計年度におきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を強く受け、事業活動の抑制を余儀なくされたことにより、売上総利益率は大幅に悪化し、経常損失計上となる厳しい業績となりました。このような中、当社グループは、徹底したコスト削減、人員体制の適正化などにより経営体質の強化に努めるとともに、ブランド価値の向上に拘り、通信販売及び自家需要対策の強化による需要喚起に努めてまいりました。また、収束後を見据えた新ブランドによる新規出店などに取り組んでまいりました。今後においても、早期にV字回復を図るべく、引き続きこれらの対策を推進し、収益性の改善に努めてまいります。
(3)経営環境及び中長期的な会社の経営戦略 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、コロナ禍の販売施策として、消費者ニーズの変化に迅速に対応し、ブランド価値を一層高めることに拘り、移動自粛及び帰省自粛により土産需要が大幅に落ち込む中において、自家需要対策の強化及び通信販売に注力いたしました。また、収束後を見据えた新ブランド及び新商品開発並びに新規出店などに鋭意取り組んでまいりました。2021/06/23 9:00
以上の結果、当連結会計年度の売上高は、23,204百万円(前期比48.6%減)、営業損失は2,890百万円(前期は営業利益6,454百万円)となり、経常損失は、一時休業に伴う雇用調整助成金など助成金収入を営業外収益に2,409百万円を計上したことにより、321百万円(前期は経常利益6,475百万円)となり、親会社株主に帰属する当期純損失は、569百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益4,100百万円)となりました。
セグメント別の経営成績は、次のとおりであります。