サッポロビール(2501)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 4145億5800万
- 2009年12月31日 -6.52%
- 3875億3400万
- 2010年3月31日 -80.1%
- 771億3000万
- 2010年6月30日 +129.67%
- 1771億4400万
- 2010年9月30日 +60.37%
- 2840億8500万
- 2010年12月31日 +37.02%
- 3892億4400万
- 2011年3月31日 -81.25%
- 729億6700万
- 2011年6月30日 +166.46%
- 1944億2800万
- 2011年9月30日 +66.85%
- 3244億200万
- 2011年12月31日 +39.98%
- 4540億9900万
- 2012年3月31日 -78.55%
- 973億8800万
- 2012年6月30日 +129.03%
- 2230億4300万
- 2012年9月30日 +59.06%
- 3547億8000万
- 2012年12月31日 +38.82%
- 4924億9000万
- 2013年3月31日 -79.59%
- 1004億9800万
- 2013年6月30日 +130.08%
- 2312億2500万
- 2013年9月30日 +59.81%
- 3695億3100万
- 2013年12月31日 +37.97%
- 5098億3400万
- 2014年3月31日 -78.02%
- 1120億8400万
- 2014年6月30日 +114%
- 2398億6200万
- 2014年9月30日 +58.17%
- 3793億8000万
- 2014年12月31日 +36.73%
- 5187億4000万
- 2015年3月31日 -79.09%
- 1084億5700万
- 2015年6月30日 +126.71%
- 2458億8400万
- 2015年9月30日 +57.86%
- 3881億4700万
- 2015年12月31日 +37.51%
- 5337億4800万
- 2016年3月31日 -79.13%
- 1113億9100万
- 2016年6月30日 +123.5%
- 2489億5900万
- 2016年9月30日 +57.56%
- 3922億7000万
- 2016年12月31日 +38.13%
- 5418億4700万
- 2017年3月31日 -78.26%
- 1177億8800万
- 2017年6月30日 +119.01%
- 2579億7000万
- 2017年9月30日 +55.38%
- 4008億4500万
- 2017年12月31日 +37.6%
- 5515億4800万
個別
- 2013年12月31日
- 75億7200万
- 2014年12月31日 +24.15%
- 94億100万
- 2015年12月31日 -25.68%
- 69億8700万
- 2016年12月31日 +102.15%
- 141億2400万
- 2017年12月31日 -16.89%
- 117億3900万
- 2018年12月31日 +65.31%
- 194億600万
- 2019年12月31日 -14.23%
- 166億4400万
- 2020年12月31日 +147.46%
- 411億8800万
- 2021年12月31日 -65.2%
- 143億3400万
- 2022年12月31日 +31.31%
- 188億2200万
- 2023年12月31日 +20.95%
- 227億6600万
- 2024年12月31日 -37.02%
- 143億3700万
- 2025年12月31日 -29.92%
- 100億4700万
有報情報
- #1 地域に関する情報(IFRS)(連結)
- (注)1 売上収益は、販売仕向先の所在地によっております。2026/03/25 15:08
2 北米に含まれるカナダ向けの売上高は前年度61,079百万円、当年度56,838百万円であります。
非流動資産(金融資産及び繰延税金資産を除く) - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (2)変動リース料(借手側)2026/03/25 15:08
グループ中の不動産リースの一部は、店舗から生み出される売上高に連動する支払条件を含んでおります。変動支払条件は、支払賃料を店舗のキャッシュ・フローと連動させ、固定費を最小限にするために使用されております。
店舗ブランド別の固定賃料及び変動賃料(グループ外からの賃貸等)は、以下のとおりであります。 - #3 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- ※1 過去10年間のいずれかの時において当社グループの非業務執行取締役、会計参与(会計参与が法人であるときは、その職務を行うべき社員)又は監査役であったことがある者にあっては、それらの役職への就任の前10年間とする。「業務執行者」とは、会社法施行規則第2条第3項第6号に規定する者をいう。2026/03/25 15:08
※2 「当社グループを主要な取引先とする者」とは、直近事業年度においてその者の年間連結売上高(年間連結売上収益)の2%以上の支払いを、当社グループから受けた者をいう。
※3 「当社グループの主要な取引先」とは、直近事業年度において当社の年間連結売上収益の2%以上の支払いを当社グループに行った者をいう。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・EBITDA年平均成長率(CAGR):10%程度2026/03/25 15:08
・海外売上高年平均成長率(CAGR):10%程度
(主な非財務目標) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (外食)2026/03/25 15:08
外食需要は、社会経済活動の正常化による人流、対面サービス消費の回復が緩やかに続き、堅調に推移しました。そのような中、インバウンド需要の取り込みやシニア層の顧客獲得、メニューや価格の改定により、外食事業の既存店売上高は前期比で104%となりました。
[食品飲料事業] - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 当社は子会社への経営指導及びサッポロブランドの管理を行っており、当社の子会社を顧客としております。経営指導にかかる契約については、当社の子会社に対し経営・企画等の指導を行うことを履行義務として識別しております。当該履行義務は時の経過につれて充足されるため、契約期間にわたって期間均等額で収益を計上しております。2026/03/25 15:08
サッポロブランドの管理にかかる契約については、当社の子会社に対しサッポロブランドの使用許諾を行うことで、当社が構築したブランドイメージ及び取引上の信用を提供することを履行義務として識別しております。当該履行義務は、ブランドを使用した当社の子会社が収益を計上するにつれて充足されるものであり、当社子会社の売上高に、一定の料率を乗じた金額を収益として計上しております。
5 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項