建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 1350億6400万
- 2009年12月31日 -5.72%
- 1273億3200万
- 2010年12月31日 -11.61%
- 1125億5200万
- 2011年12月31日 -86.96%
- 146億7700万
- 2012年12月31日 -3.64%
- 141億4300万
- 2013年12月31日 -2.62%
- 137億7200万
- 2014年12月31日 -1.43%
- 135億7500万
- 2015年12月31日 -1.23%
- 134億800万
- 2016年12月31日 +14.8%
- 153億9300万
- 2017年12月31日 +0.47%
- 154億6600万
- 2018年12月31日 -1.03%
- 153億600万
- 2019年12月31日 -2.7%
- 148億9300万
- 2020年12月31日 +6.29%
- 158億3000万
- 2021年12月31日 +7.82%
- 170億6800万
- 2022年12月31日 -10.54%
- 152億6900万
- 2023年12月31日 -2.38%
- 149億500万
有報情報
- #1 固定資産除売却損の注記
- ※3 固定資産除売却損2024/03/27 15:00
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 建物 66 百万円 64 百万円 工具、器具及び備品 12 〃 7 〃 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) 当期の主な増減内容は、次のとおりであります。2024/03/27 15:00
建設仮勘定の当期減少額は主として建物、その他の固定資産への振替によるものであります。 - #3 注記事項－のれん及び無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2024/03/27 15:00
前年度に計上した減損損失額において重要なものは、日本セグメントに属するアサヒグループジャパン株式会社傘下における生産・物流体制の再編計画を決定したことに伴い、関連する工場の減損テストを実施し、計上した減損損失額16,467百万円であります。この減損損失は、主に土地、建物及び機械装置等の帳簿価額を回収可能価額(4,103百万円)まで減額したことで発生したものであり、回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値の算定に使用した割引率は3.7%であります。セグメント 減損損失額(注) 資産の種類 日本 18,304 建物、機械装置及びその他の非流動資産 他 東南アジア 185 のれん及び建物 合計 18,490
(注)減損損失額は連結損益計算書の「その他の営業費用」に含まれております。 - #4 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1)使用権資産2024/03/27 15:00
当社グループは、借手として、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品その他を賃借しております。
リース契約には、契約期間終了後に同じ期間リースを延長するオプションが含まれている契約もあります。 - #5 注記事項－社債及び借入金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2024/03/27 15:00
前年度(2022年12月31日) 当年度(2023年12月31日) 担保に供する資産 建物及び構築物 157 153 機械装置及び運搬具 25 45 - #6 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (4)有形固定資産2024/03/27 15:00
建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品並びに土地は、主に製造・加工設備、本店設備で構成されております。有形固定資産は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で計上しております。取得原価には、当該資産の取得に直接関連する費用、解体、除去及び設置していた場所の原状回復費用並びに資産計上すべき借入費用が含まれます。
取得後支出は、当該項目に関連する将来の経済的便益が当社グループに流入する可能性が高く、かつ、その費用を合理的に見積ることができる場合には、当該資産の帳簿価額に含めるか又は適切な場合には個別の資産として認識しております。取り替えられた部分についてはその帳簿価額の認識を中止しております。その他の修繕及び維持費は、発生した会計期間の純損益として認識しております。