2502 アサヒグループ HD

時価

2兆6663億円

PER 予

13.81倍

2009年以降

3.73-8.89倍
（2009-2023年）

1.03倍

2009年以降

0.27-0.85倍
（2009-2023年）

2.68%

ROE 予

7.49%

ROA 予

3.64%

事業統合関連費用、のれん償却額、機械装置及び運搬具他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	事業統合関連費用		のれん償却額		機械装置及び運搬具		法人税		持分法の適用範囲の変動
2008/12	-		39.9億		-		396億		-
2009/12	-		52.9億	+32.4%	-		424億	+7.1%	-15百万
2010/03	-		16.2億	-69.3%	-		-		-
2010/06	-		30億	+85.2%	-		-		-
2010/09	-		44.4億	+47.9%	-		-		-
2010/12	-		59.3億	+33.5%	-		535億	+26.4%	14百万	黒転
2011/03	-		13.4億	-77.4%	-		-		-
2011/06	-		27.6億	+105.9%	-		-		-
2011/09	36.6億		41.2億	+49.4%	-		-		-
2011/12	36.2億	-1.2%	68億	+64.9%	-		299億	-44.1%	-217百万	赤転
2012/03	8.59億	-76.2%	-		-		-		-
2012/06	19.8億	+130.3%	57億	-16.2%	-		-		-
2012/09	32.6億	+64.6%	-		-		-		-
2012/12	59.4億	+82.6%	106億	+85.3%	-		339億	+13.1%	-7百万	赤縮
2013/03	3.52億	-94.1%	-		-		-		-
2013/06	9.53億	+170.7%	62.3億	-40.9%	-		-		-
2013/09	16.3億	+70.7%	-		-		-		-
2013/12	33.9億	+108.2%	125億	+99.9%	-		485億	+43.4%	-
2014/03	4.86億	-85.7%	-		-		-		-
2014/06	16.5億	+239.3%	60.6億	-51.4%	-		-		-
2014/09	30.5億	+84.7%	-		-		-		-
2014/12	56.9億	+86.7%	142億	+135.1%	-		520億	+7.2%	-
2015/03	6.5億	-88.6%	-		-		-		-
2015/06	18億	+177.2%	51.2億	-64%	-		-		-
2015/09	29.4億	+63.4%	-		-		-		-
2015/12	80.5億	+173.4%	106億	+106.2%	-		425億	-18.2%	-
2016/03	4.92億	-93.9%	-		-		-		-
2016/06	13.7億	+179.1%	46億	-56.4%	-		-		-
2016/09	22.9億	+66.6%	-		-		-		-
2016/12	-		-		-		0.1億	-100%	-
2017/12	-		-		-		94.7億	大幅増	-
2018/12	-		-		-4376億		8.69億	-90.8%	-
2019/12	-		-		-4636億	赤拡	8.26億	-4.9%	-
2020/12	-		-		-4818億	赤拡	-0.17億	赤転	-
2021/12	-		-		-5525億	赤拡	-43.6億	赤拡	-
2022/12	-		-		-5856億	赤拡	0.42億	黒転	-
2023/12	-		-		-6346億	赤拡	4.15億	+888.1%	-

2008年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: 39億9400万
機械装置及び運搬具: -
法人税: 395億7400万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: 52億8700万
機械装置及び運搬具: -
法人税: 423億6900万
持分法の適用範囲の変動: -1500万

2010年3月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: 16億2200万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年6月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: 30億400万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年9月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: 44億4200万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: 59億3100万
機械装置及び運搬具: -
法人税: 535億4700万
持分法の適用範囲の変動: 1400万

2011年3月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: 13億4000万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年6月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: 27億5900万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年9月

事業統合関連費用: 36億5900万
のれん償却額: 41億2100万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年12月

事業統合関連費用: 36億1500万
のれん償却額: 67億9600万
機械装置及び運搬具: -
法人税: 299億3700万
持分法の適用範囲の変動: -2億1700万

2012年3月

事業統合関連費用: 8億5900万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年6月

事業統合関連費用: 19億7800万
のれん償却額: 56億9500万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年9月

事業統合関連費用: 32億5500万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年12月

事業統合関連費用: 59億4300万
のれん償却額: 105億5200万
機械装置及び運搬具: -
法人税: 338億5400万
持分法の適用範囲の変動: -700万

2013年3月

事業統合関連費用: 3億5200万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年6月

事業統合関連費用: 9億5300万
のれん償却額: 62億3300万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年9月

事業統合関連費用: 16億2700万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年12月

事業統合関連費用: 33億8800万
のれん償却額: 124億6000万
機械装置及び運搬具: -
法人税: 485億3700万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

事業統合関連費用: 4億8600万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年6月

事業統合関連費用: 16億4900万
のれん償却額: 60億5900万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年9月

事業統合関連費用: 30億4500万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年12月

事業統合関連費用: 56億8600万
のれん償却額: 142億4700万
機械装置及び運搬具: -
法人税: 520億1800万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

事業統合関連費用: 6億5000万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年6月

事業統合関連費用: 18億200万
のれん償却額: 51億2300万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年9月

事業統合関連費用: 29億4400万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年12月

事業統合関連費用: 80億4900万
のれん償却額: 105億6400万
機械装置及び運搬具: -
法人税: 425億3200万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

事業統合関連費用: 4億9200万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年6月

事業統合関連費用: 13億7300万
のれん償却額: 46億100万
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年9月

事業統合関連費用: 22億8700万
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: 1000万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -
法人税: 94億6500万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -4375億7000万
法人税: 8億6900万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -4635億8700万
法人税: 8億2600万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -4818億700万
法人税: -1700万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -5525億1800万
法人税: -43億5800万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -5856億100万
法人税: 4200万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年12月

事業統合関連費用: -
のれん償却額: -
機械装置及び運搬具: -6346億400万
法人税: 4億1500万
持分法の適用範囲の変動: -