2502 アサヒグループ HD

時価

2兆9107億円

PER 予

15.27倍

2009年以降

11.18-26.67倍
（2009-2023年）

1.15倍

2009年以降

0.82-2.54倍
（2009-2023年）

2.3%

ROE 予

7.54%

ROA 予

3.53%

減損損失、貸倒引当金戻入額、持分法適用会社に対する持分相当額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減損損失		貸倒引当金戻入額		持分法適用会社に対する持分相当額		連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2008/12	22億		-		-		-
2009/12	83.2億	+278.7%	-		-		-
2010/12	136億	+63.2%	-		-		-
2012/12	30.7億	-77.4%	9.99億		-		-
2013/12	74.7億	+143.5%	-		-		-
2014/12	237億	+217.2%	-		-		-
2015/12	213億	-10%	-		-		-
2016/12	-		0.72億	-92.8%	-		-
2017/12	-		1.3億	+80.6%	-		-
2018/12	-		-		23.8億		-
2019/12	-		-		-2.11億	赤転	-
2020/12	-		-		0.13億	黒転	-
2021/12	-		9.54億	+633.8%	3.19億	大幅増	-
2022/12	-		37.6億	+293.8%	1.55億	-51.4%	-
2023/12	-		-		1.33億	-14.2%	-586百万

2008年12月

減損損失: 21億9600万
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2009年12月

減損損失: 83億1700万
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2010年12月

減損損失: 135億7300万
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2012年12月

減損損失: 30億6900万
貸倒引当金戻入額: 9億9900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2013年12月

減損損失: 74億7300万
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2014年12月

減損損失: 237億100万
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2015年12月

減損損失: 213億3600万
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2016年12月

減損損失: -
貸倒引当金戻入額: 7200万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2017年12月

減損損失: -
貸倒引当金戻入額: 1億3000万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2018年12月

減損損失: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 23億8300万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2019年12月

減損損失: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億1100万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2020年12月

減損損失: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 1300万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2021年12月

減損損失: -
貸倒引当金戻入額: 9億5400万
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億1900万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2022年12月

減損損失: -
貸倒引当金戻入額: 37億5700万
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億5500万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2023年12月

減損損失: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億3300万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -5億8600万