2502 アサヒグループ HD

時価

2兆9056億円

PER 予

15.24倍

2009年以降

11.18-26.67倍
（2009-2023年）

1.15倍

2009年以降

0.82-2.54倍
（2009-2023年）

2.3%

ROE 予

7.54%

ROA 予

3.53%

その他、震災関連費用、貸倒引当金戻入額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他		震災関連費用		貸倒引当金戻入額		持分法適用会社に対する持分相当額		その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動
2008/12	342億		-		5.71億		-		-
2009/12	330億	-3.7%	-		4.78億	-16.3%	-		-
2010/12	308億	-6.4%	-		1.79億	-62.6%	-		-
2011/12	484億	+56.8%	179億		9.66億	+439.7%	-6.22億		-
2012/12	564億	+16.6%	-		-		3.01億	黒転	-
2013/12	449億	-20.4%	-		-		233億	大幅増	-
2014/12	530億	+18.2%	-		-		136億	-41.6%	-
2015/12	475億	-10.4%	-		-		73.8億	-45.8%	-
2016/12	115億	-75.9%	-		-		-		-
2017/12	122億	+6.4%	-		-		-		-
2018/12	142億	+16.3%	-		-		-		-159億
2019/12	555億	+291%	-		-		-		138億	黒転
2020/12	92.2億	-83.4%	-		-		-		-223億	赤転
2021/12	1.49億	-98.4%	-		-		-		-80.8億	赤縮
2022/12	1.27億	-14.8%	-		-		-		-9.91億	赤縮
2023/12	4.89億	+285%	-		-		-		134億	黒転

2008年12月

その他: 342億1800万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: 5億7100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2009年12月

その他: 329億5200万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: 4億7800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2010年12月

その他: 308億4200万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: 1億7900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2011年12月

その他: 483億6900万
震災関連費用: 179億1400万
貸倒引当金戻入額: 9億6600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -6億2200万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2012年12月

その他: 563億7900万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億100万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2013年12月

その他: 448億9300万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 233億4700万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2014年12月

その他: 530億4200万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 136億3200万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2015年12月

その他: 475億4600万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 73億8200万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2016年12月

その他: 114億7800万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2017年12月

その他: 122億1100万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -

2018年12月

その他: 142億
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -158億6500万

2019年12月

その他: 555億2900万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: 137億8500万

2020年12月

その他: 92億2200万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -222億6700万

2021年12月

その他: 1億4900万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -80億8000万

2022年12月

その他: 1億2700万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: -9億9100万

2023年12月

その他: 4億8900万
震災関連費用: -
貸倒引当金戻入額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融商品への投資の公正価値の変動: 133億7000万